トヨタ自動車は、電気自動車（EV）戦略を加速させ、2026年までに新型EV10車種を投入する計画を明らかにした。この中には、次世代バッテリーを搭載したモデルも含まれており、航続距離の大幅な向上が期待される。同社はこれまでハイブリッド車（HV）で先行してきたが、EV市場での競争激化を受け、戦略転換を迫られている。
新型EV10車種の投入計画
トヨタは、2026年までに投入する新型EV10車種の具体的なラインアップを公表していないが、既存のモデルに加え、新たなセグメントへの参入も視野に入れている。同社は2023年に発表した「bZ4X」に続き、2024年には「bZ3」を中国市場で発売するなど、EVの品ぞろえを拡充している。今回の計画では、2025年までに米国市場向けの3列シートSUVなど、多様なニーズに対応するモデルを投入する予定だ。
次世代バッテリーの開発状況
トヨタは、次世代バッテリーとして、全固体電池の実用化を目指している。全固体電池は、現在主流のリチウムイオン電池に比べ、エネルギー密度が高く、充電時間も短縮できるとされる。同社は、2027年から2028年にかけて、全固体電池を搭載したEVの量産を開始する計画を発表している。今回の新型EV10車種の中には、この全固体電池を搭載したモデルが含まれる可能性がある。
競争激化するEV市場での戦略
世界のEV市場は、中国のBYDや米国のテスラなどが先行しており、トヨタは後れを取っているとの見方が強い。しかし、トヨタはHVで培った電動化技術をEVに応用し、コスト競争力と信頼性で優位に立つ構えだ。また、燃料電池車（FCV）の開発も継続し、水素社会の実現にも貢献するとしている。トヨタの豊田章男会長は、「EVだけでなく、HVやFCVなど、多様なパワートレインを顧客に提供することが重要だ」と述べ、全方位戦略を強調している。
生産体制の強化
トヨタは、EVの生産体制も強化する。2026年までに、世界で年間150万台のEV生産能力を構築する目標を掲げており、そのための投資を積極的に行っている。具体的には、米国ノースカロライナ州に建設中のバッテリー工場や、日本国内の生産ラインのEV対応などが挙げられる。また、部品調達のサプライチェーンも見直し、EV向けの部品を安定的に確保する方針だ。
市場の反応と今後の見通し
トヨタのEV戦略加速のニュースは、市場から一定の評価を得ている。アナリストからは「トヨタの技術力と生産能力を考えれば、EV市場で十分に競争できる」との声が上がる一方、「テスラやBYDに追い付くには、さらにスピードが必要」との指摘もある。トヨタは、2024年から2025年にかけて、新型EVの投入を本格化させ、市場シェア拡大を目指す。
