EVシフト加速、トヨタが全固体電池で巻き返しへ　2027年量産開始

トヨタ自動車は、次世代電池として期待される全固体電池の量産を2027年に開始すると発表した。同社はこれまでEVシフトに出遅れているとの指摘を受けていたが、全固体電池の実用化で巻き返しを図る。

全固体電池の性能と量産計画

全固体電池は、従来のリチウムイオン電池と比べてエネルギー密度が高く、航続距離は約1.2倍に向上。充電時間は3分の1に短縮され、約10分で80%まで充電可能となる。トヨタはこの電池を2027年から生産し、まずはハイブリッド車に搭載。その後、EVへの展開を予定している。

トヨタの技術責任者は「全固体電池はEVの普及を加速する鍵技術。量産化に向けて生産コストの低減にも取り組む」と述べている。同社はこれまでに全固体電池に関する特許を1000件以上取得しており、技術面では優位に立つ。

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EV市場におけるトヨタの戦略

トヨタは2023年までにEVの販売目標を350万台と設定しているが、2022年のEV販売台数は約2万4000台と目標には遠く及ばない。全固体電池の搭載により、競合他社との差別化を図り、EV市場でのシェア拡大を目指す。

一方で、全固体電池の量産には技術的な課題も残る。電極と電解質の界面抵抗の低減や、耐久性の向上が求められる。トヨタはこれらの課題を解決するため、研究開発に年間約1兆円を投じている。

業界への影響と今後の展望

全固体電池の実用化は、EV業界全体に大きな影響を与えると見られる。航続距離の延長と充電時間の短縮は、消費者のEV購入意欲を高める可能性がある。また、トヨタの量産開始により、他社の開発競争も加速すると予想される。

専門家は「全固体電池の量産は2027年以降になると見られていたが、トヨタの発表は予想より早い。これによりEV市場の競争が一段と激化する」と分析している。トヨタは2025年までに15車種のEVを投入する計画で、全固体電池搭載モデルもその中に含まれる可能性がある。