東洋経済の最新記事（2025年3月掲載）は、電気自動車（EV）市場における勢力図の激変を報じている。中国メーカーの急成長と日本メーカーの苦戦が鮮明になり、世界の自動車産業の構造転換が加速している。
中国BYDがテスラを販売台数で逆転
2024年の世界EV販売台数で、中国の比亜迪（BYD）が約180万台を販売し、米テスラの約150万台を上回った。BYDは低価格モデルを中心に中国国内市場で強みを発揮し、欧州や東南アジアへの輸出も拡大している。一方、テスラは米国と中国市場での需要減速に直面し、成長率が鈍化した。
日本メーカーでは、日産自動車がリーフで先行したものの、EV販売は低迷。2024年の世界EV販売台数でトヨタ自動車は約10万台、ホンダは約5万台と、中国勢やテスラに大きく水をあけられている。
日本メーカーの競争力低下の要因
東洋経済の分析によれば、日本メーカーの苦戦は、EV戦略の遅れと技術開発の停滞が主因だ。トヨタはハイブリッド車（HV）に注力し、EVへの投資が遅れた。また、電池の調達や生産コストで中国勢に劣り、競争力を失っている。
「日本メーカーはEVの価格競争で太刀打ちできず、中国市場ではシェアを落としている」と、業界アナリストは指摘する。特に、中国のBYDや上海汽車（SAIC）は、政府の補助金や規模の経済を活用し、低価格EVを投入。日本車の強みだった品質や燃費性能も、EVでは差別化が難しくなっている。
世界市場の変化と日本メーカーの対応
EVシフトは中国だけでなく、欧州や東南アジアでも加速。欧州連合（EU）は2035年までにガソリン車の新車販売を事実上禁止する方針で、日本メーカーも対応を迫られている。トヨタは2026年までにEV販売を150万台に引き上げる目標を掲げるが、実現には課題が多い。
一方、中国メーカーは低価格帯から高級車までラインアップを拡充。BYDは「ドルフィン」や「シール」などのモデルで日本市場への参入も進めており、日本メーカーの地盤を脅かしつつある。
今後の展望と日本メーカーの戦略
東洋経済の記事は、日本メーカーが生き残るためには、EVの技術革新と生産効率の向上が不可欠だと指摘。特に、全固体電池などの次世代技術の開発や、ソフトウェア定義車両（SDV）への対応が鍵となると分析している。
「日本メーカーはこれまでの成功体験にとらわれず、EV時代に合わせたビジネスモデルに転換すべきだ」と、専門家は提言する。具体的には、電池の内製化やプラットフォームの共通化、中国市場での提携強化などが求められている。
2025年以降、EV市場の競争はさらに激化するとみられる。日本メーカーが巻き返しを図るか、それとも中国勢の独走が続くか、自動車産業の行方に注目が集まる。
