東洋経済が2025年の自動車業界を揺るがす5つの主要トレンドを発表した。それによると、電気自動車（EV）シフトの加速、自動運転技術の実用化、中国メーカーの台頭、サプライチェーンの再構築、そしてソフトウェア定義車両（SDV）の普及が業界の構造を大きく変えるという。
EVシフトは減速するも確実に進行
EV販売の伸びは世界的に鈍化しているが、長期的なシフトは不可避だ。2025年には、欧州連合（EU）の燃費規制強化や中国のNEV（新エネルギー車）義務化が追い風となり、世界販売台数に占めるEVの割合は約25％に達すると予測される。一方、航続距離や充電インフラの課題は依然として残る。
自動運転レベル4が実用化へ
自動運転技術では、限定地域でのレベル4（高度自動運転）の実用化が進む。日本では、2025年の大阪・関西万博で自動運転バスの運行が計画されている。また、中国ではバイドゥやWeRideが複数都市でロボタクシーサービスを展開しており、2025年にはさらなる拡大が見込まれる。
中国メーカーの攻勢が加速
中国の自動車メーカーは、EVとソフトウェア技術で競争力を高め、海外市場への輸出を積極化している。2024年には中国の自動車輸出が日本を抜いて世界一となり、2025年もその勢いが続く。特に東南アジアや欧州で、低価格EVを武器にシェアを拡大する。
半導体不足からサプライチェーン再編へ
半導体不足は一服したが、地政学リスクや部品調達の多様化が求められている。自動車メーカーは、半導体の内製化や複数ソース化を進め、サプライチェーンの強靭化を図る。また、バッテリー原材料の調達も重要課題で、リサイクル技術の開発競争が激化する。
ソフトウェア定義車両が新たな競争軸に
SDVは、ハードウェアよりもソフトウェアで車両の機能を定義する概念で、2025年には多くの新型車に搭載されるとみられる。テスラや中国メーカーが先行するが、トヨタやフォルクスワーゲンも自社OSの開発を加速。SDVにより、OTA（無線）アップデートやサブスクリプションサービスが収益源となる。
東洋経済の分析は、これらのトレンドが自動車メーカーの戦略や収益構造に大きな影響を与えると指摘している。
