インテージの自動車アナリスト三浦太郎氏が、統計モデルを用いて電気自動車（BEV）購入者の共通点を分析した結果、年収や意識よりも自宅での充電可否が購入を左右する最大の要因であることが明らかになった。
分析では、6つのペルソナを設定し、それぞれのBEV購入確率を推計。モデルスコア上位10％の層の実際のBEV購入率は7.2％で、全体平均の2.3％の3.1倍に相当。上位層と下位層では約11倍の差があった。
テック富裕層と高年収マンション層の差
最も注目すべきは、ペルソナA（テック富裕層）の購入率18.6％に対し、ペルソナC（マンション住まいの高年収層）は2.0％と、全体平均（2.3％）を下回った点だ。ペルソナCは「先進的で世帯年収1200万円以上」と、新しいテクノロジーに積極的で経済的余裕もあるが、購入確率は低い。
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両者の大きな違いは「住居形態」と「太陽光発電の有無」。Aは戸建てに太陽光パネルを設置しているが、Cはマンション住まいで太陽光がない。つまり、マインドや金銭面ではなく、「帰宅後にコンセントに挿せるか」という物理的条件がBEV購入の強い因子であることが示された。
異なる壁：インフラの壁と動機の壁
ペルソナD（地方戸建てファミリー）も購入率2.0％でCと同じだが、阻む壁は異なる。Dは戸建てで充電環境は整えられるが、太陽光未設置で先進性は中程度。つまり、Cは充電できない「インフラの壁」、DはBEVを選ぶ動機がない「動機の壁」に直面している。
三浦氏は「Cには充電環境の整備、Dには太陽光発電とセットにした経済合理性の訴求など、異なるアプローチが必要」と指摘する。自宅充電の可否が鍵を握る中、マンションでも充電設備を設置すれば購入率向上が期待できるとしている。
