ソニーグループが、ホンダとの電気自動車(EV)事業における提携を強化する方針を固めたことが、関係者の話で明らかになった。両社は2022年に合弁会社「ソニー・ホンダモビリティ」を設立し、2025年のEV販売開始を目指している。
提携強化の背景
ソニーは、自社のセンサーやエンターテインメント技術をEVに搭載することで、差別化を図る考えだ。一方、ホンダはEV市場での存在感を高めるため、ソニーの技術力を活用したい思惑がある。両社の思惑が一致し、提携強化に至った。
ソニー・ホンダモビリティは、2025年に北米市場でEVを発売する計画で、その後、日本や欧州市場にも展開する予定だ。ソニーの吉田憲一郎社長は「EVはエンターテインメントのプラットフォームになる」と述べ、車内でのゲームや映画鑑賞などの体験を提供する方針を示している。
競争激化するEV市場
世界のEV市場は、テスラや中国のBYDなどが先行する中、日系メーカーは後れを取っている。ホンダは2040年までに全世界での新車販売をEVと燃料電池車(FCV)にする目標を掲げており、ソニーとの提携はその実現に向けた重要な布石となる。
ソニーは2020年のCESでEVのプロトタイプ「VISION-S」を発表し、自動運転技術やセンサー技術を披露していた。今回の提携強化により、ソニーの技術が実際の市販車に搭載される可能性が高まる。



