ソニー、EV事業でホンダとの提携強化へ
ソニー、ホンダとのEV提携強化へ

ソニーグループが、ホンダとの電気自動車(EV)事業における提携を強化する方針を固めたことが、関係者の話で明らかになった。両社は2022年に合弁会社「ソニー・ホンダモビリティ」を設立し、2025年のEV販売開始を目指している。

提携強化の背景

ソニーは、自社のセンサーやエンターテインメント技術をEVに搭載することで、差別化を図る考えだ。一方、ホンダはEV市場での存在感を高めるため、ソニーの技術力を活用したい思惑がある。両社の思惑が一致し、提携強化に至った。

ソニー・ホンダモビリティは、2025年に北米市場でEVを発売する計画で、その後、日本や欧州市場にも展開する予定だ。ソニーの吉田憲一郎社長は「EVはエンターテインメントのプラットフォームになる」と述べ、車内でのゲームや映画鑑賞などの体験を提供する方針を示している。

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競争激化するEV市場

世界のEV市場は、テスラや中国のBYDなどが先行する中、日系メーカーは後れを取っている。ホンダは2040年までに全世界での新車販売をEVと燃料電池車(FCV)にする目標を掲げており、ソニーとの提携はその実現に向けた重要な布石となる。

ソニーは2020年のCESでEVのプロトタイプ「VISION-S」を発表し、自動運転技術やセンサー技術を披露していた。今回の提携強化により、ソニーの技術が実際の市販車に搭載される可能性が高まる。

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