ソニーグループと本田技研工業の合弁会社「ソニー・ホンダモビリティ」は、2026年に電気自動車（EV）の納車を開始する計画を発表した。同社のEVは、ソニーが長年培ってきたスマートフォン向けカメラやセンサー技術を車両に応用し、高い安全性能と没入感のあるエンターテインメント体験を提供する。
スマホ技術の車載応用で差別化
ソニー・ホンダモビリティの水野泰秀社長は「スマートフォンで培ったイメージセンサーや信号処理技術を車に搭載することで、従来の自動車メーカーとは一線を画す製品を目指す」と語る。具体的には、ソニーのスマホ向けCMOSセンサーを複数搭載し、高精度な物体認識を実現。夜間や悪天候でも安定した自動運転支援機能を提供する。
また、車内エンターテインメントでは、ソニーのゲーム機「プレイステーション」と連携し、駐車中に車内でゲームを楽しめる機能を搭載する。さらに、高音質オーディオシステムや大型ディスプレイを標準装備し、移動時間を娯楽の場に変える。
価格帯は1000万円超、高級EV市場を狙う
ソニー・ホンダモビリティのEVは、高級セダンタイプで、価格は1000万円を超える見込み。競合となるのは、テスラの「モデルS」やメルセデス・ベンツの「EQS」など、プレミアムEVセグメントだ。水野社長は「単なる移動手段ではなく、新しいライフスタイルを提案する」と述べ、ブランド価値の向上を目指す。
生産はホンダの北米工場で行い、まずは米国市場に投入。その後、日本や欧州にも展開する計画。初年度の販売台数は非公表だが、業界関係者は「年間1万台程度からスタートするのでは」とみている。
ソニーのEV参入、スマホ事業とのシナジー
ソニーはスマホ市場でシェアを落としているが、カメラセンサーは世界トップクラス。EV参入により、センサー技術の新たな収益源を確保する狙いがある。また、自動運転技術の進化に伴い、車載センサーの需要は拡大しており、ソニーの技術が生かせる分野だ。
一方、ホンダはEVシフトで出遅れており、ソニーとの提携で技術力の向上を図る。両社の強みを組み合わせたEVが、競争の激しいEV市場でどのような評価を得るか注目される。
