電気自動車（EV）の急速な普及により、自動車部品のサプライチェーンが根本から変わりつつある。従来のエンジン車に不可欠だった部品の需要が減少する一方、EVに特有のバッテリーやモーター関連部品の市場が急拡大している。この構造変化は、部品メーカーに新たな戦略を迫っている。
エンジン部品需要の減少とEV部品の急増
日本自動車部品工業会のデータによると、2023年の国内自動車部品生産額は前年比5％増の約10兆円に達したが、内訳は大きく変化している。エンジンや排気系など内燃機関関連部品の生産は減少傾向にある一方、EV用モーターやインバーター、バッテリーパックなどの電動化部品は前年比30％以上の伸びを示している。特にリチウムイオンバッテリーの需要は世界的に高まっており、2025年には2020年の約5倍に達すると予測されている。
サプライチェーンの再編
この変化に対応するため、多くの部品メーカーが事業構造の転換を進めている。例えば、デンソーはエンジン関連部品からEV向けの熱管理システムやセンサーへシフトしており、2025年までに電動化関連の売上高を全体の50％に引き上げる目標を掲げている。同社の林新之助社長は「EVシフトは部品メーカーにとって大きなチャンス。技術革新を加速し、競争力を強化する」と述べている。
中小部品メーカーの苦境
しかし、すべての企業が順調に移行できるわけではない。特に中小の部品メーカーは、研究開発費の負担や技術者の確保に苦慮している。ある部品メーカーの幹部は「エンジン部品の受注が減る中、EV部品の開発に多額の投資が必要だが、資金調達が難しい」と打ち明ける。経済産業省の調査では、自動車部品メーカーの約3割がEV対応に遅れを取っていると回答しており、業界再編の可能性も指摘されている。
グローバル競争と日本メーカーの戦略
世界市場では、中国や韓国のバッテリーメーカーが優位に立っており、日本メーカーは差別化が課題となっている。トヨタ自動車は、全固体電池の実用化を2027年までに目指すと発表し、競争力の維持を図る。また、日産自動車は自社開発のe-POWERシステムを進化させ、部品の内製化を進めている。こうした動きは、サプライチェーン全体に影響を与える可能性がある。
今後の展望
EVシフトは、自動車部品サプライチェーンに不可逆的な変化をもたらしている。部品メーカーは、従来のビジネスモデルからの脱却と、新たな技術への投資が求められる。政府も、蓄電池産業戦略の策定など支援策を打ち出しており、業界全体の変革が加速する見通しだ。今後の動向に注目が集まる。
