電気自動車（EV）へのシフトは自動車産業のサプライチェーンを根本から変えつつある。従来のエンジン車に比べ、EVの部品点数は約3分の1に減少するとされ、多くの自動車部品サプライヤーはビジネスモデルの転換を迫られている。特にエンジンやトランスミッションなど、内燃機関に関連する部品を主力とする企業は、需要の減少に直面している。
部品点数の削減がもたらす影響
EVではエンジン、燃料タンク、排気システムなどが不要になり、代わりにモーター、バッテリー、インバーターなどの電動化ユニットが必要となる。このため、従来のサプライヤーが持つ技術や設備が陳腐化するリスクがある。一方で、電動化に必要な新たな部品やシステムの需要が高まっており、生き残りをかけた競争が激化している。
サプライヤーの対応策
多くの部品メーカーは、電動化対応の製品開発に注力している。例えば、デンソーはEV向けの熱管理システムやパワー半導体の開発を加速。また、アイシンは電動駆動モジュールの生産を強化している。さらに、M&Aや事業再編を進める動きも活発で、2023年には独ZFが米WABCOを買収するなど、業界再編が進んでいる。
一方で、既存のエンジン車向け部品の需要は当面続くため、ハイブリッド車（HV）向けなどで収益を確保しながら、徐々に電動化へシフトする二足のわらじ戦略を取る企業も多い。トヨタ系サプライヤーは特にHV技術で強みを持ち、電動化への移行をスムーズに進めている。
地域別の動向
中国市場ではEVの普及が急速に進み、現地サプライヤーの台頭が著しい。日本のサプライヤーは品質や技術力で競争するが、価格競争では中国勢に劣る面もある。欧州では、厳しい環境規制を背景にEVシフトが加速し、サプライヤーは研究開発投資を増やしている。米国では、インフレ削減法（IRA）によるEV補助金がサプライチェーンの再構築を促している。
生き残りへの課題
サプライヤーが生き残るためには、電動化技術への投資、コスト競争力の向上、そして新たなビジネスモデルの構築が不可欠だ。また、ソフトウェア定義車両（SDV）の台頭により、ソフトウェアや半導体の重要性が増しており、これらへの対応も求められる。業界アナリストは「今後10年で現在のサプライヤーの3割が淘汰される可能性がある」と指摘する。
