電気自動車（EV）への移行が加速する中、エンジンやトランスミッションといった内燃機関関連部品を主力とする自動車部品サプライヤーに存亡の危機が迫っている。EVの部品点数はガソリン車の約3分の1とされ、主要部品の多くが不要になるため、サプライヤーのビジネスモデルは根本的な変革を迫られている。
部品点数減少で雇用喪失リスク
日本自動車部品工業会の試算によると、EVシフトにより2030年までに部品メーカーで約30万人の雇用が失われる可能性がある。特にエンジン関連部品を扱う中小企業への影響は深刻で、既存の技術や設備が陳腐化するリスクが高い。ある部品メーカーの幹部は「エンジン部品で培った技術がEVでは全く使えなくなる。新たな技術開発と設備投資が必要だが、資金力のない中小企業には難しい」と語る。
生き残りをかけた多角化の動き
こうした状況下、多くのサプライヤーが生き残りをかけて多角化を進めている。例えば、エンジンバルブを主力とするA社は、EV用の冷却システム部品や水素関連部品の開発に乗り出した。同社の社長は「エンジン部品だけでは将来がない。EVや水素社会に対応した製品を早期に市場に投入する必要がある」と強調する。
また、トランスミッション部品を手掛けるB社は、EV用の減速機やモーター部品の生産にシフト。同社は「従来の技術を応用できる分野に注力し、生き残りを図る」と説明する。さらに、ダイハツ工業など完成車メーカーも、サプライヤーとの協業を通じて部品の共通化やコスト削減を推進している。
政府の支援策も限定的
政府はEVシフトに対応するため、2021年度補正予算で約1000億円の基金を設立し、サプライヤーの技術開発を支援している。しかし、支援対象は主に大手企業や特定の技術に限定されており、中小企業が十分に活用できているとは言い難い。業界団体の関係者は「補助金の申請手続きが煩雑で、中小企業にはハードルが高い。もっと使いやすい支援策が必要だ」と訴える。
一方で、EVシフトは新たなビジネスチャンスも生み出している。例えば、バッテリーやモーター、インバーターなどEV特有の部品需要が拡大しており、これらに強みを持つサプライヤーは成長が期待される。また、自動運転技術の進展に伴い、センサーや半導体部品の需要も増加している。
地域経済への影響も懸念
自動車部品サプライヤーの多くは地方に立地しており、雇用喪失は地域経済に大きな打撃を与える可能性がある。特に、エンジン部品に特化した企業が集積する地域では、産業構造の転換が急務となっている。ある地方自治体の担当者は「地元の雇用を守るためにも、サプライヤーの新事業展開を積極的に支援していく」と述べる。
自動車産業は日本の基幹産業であり、そのサプライチェーンは広範囲に及ぶ。EVシフトは避けられない流れであり、サプライヤーは早急な対応が求められる。技術革新と事業変革を成し遂げられるかどうかが、今後の生き残りを左右する。
