世界的なEVシフトの加速により、ガソリン車向け部品を主力としてきた自動車部品メーカーが厳しい経営環境に直面している。内燃機関（エンジン）やトランスミッションなど、従来のガソリン車に不可欠だった部品は、EVでは不要となるか、大幅に簡素化される。この構造変化は、部品メーカーのビジネスモデルそのものを揺るがしている。
部品点数が3分の1に減少、収益基盤が崩壊
EVはガソリン車と比較して部品点数が約3分の1に減少すると言われる。エンジン、排気系、燃料供給系など、多くの部品が不要になるためだ。例えば、エンジンバルブやピストンリング、燃料ポンプなどを製造してきた企業は、需要の急減に直面している。ある部品メーカーの幹部は、「このままでは10年後に現在の売上高の半分以下になる可能性がある」と危機感を募らせる。
各社の対応：電動化部品へのシフトとM&A
生き残りをかけて、各社は事業ポートフォリオの転換を急いでいる。具体策として、モーターやインバーター、バッテリー関連部品など、電動化に必要な部品への参入が進む。また、M&Aを通じて技術や顧客基盤を獲得する動きも活発だ。例えば、ある大手部品メーカーは、欧州のEV用モーターメーカーを買収し、技術力を補強した。
新たな競争と協業の時代
EVシフトは、部品メーカー間の競争構造も変えつつある。従来はガソリン車のエンジンやトランスミッションで培った技術が競争力の源泉だったが、EVではモーターやバッテリー管理システムなど、異なる技術が求められる。このため、異業種からの参入も増えており、競争は激化している。一方で、自動車メーカーとの協業や、同業他社とのアライアンスも重要になっている。
政府の支援と地域経済への影響
日本政府も、部品メーカーの構造転換を支援するための補助金や税制優遇措置を打ち出している。しかし、特に地方に立地する中小部品メーカーにとっては、技術転換や人材確保が容易ではない。ある地方の部品メーカー社長は「社員の半分はエンジン関連の技術者。新しい技術を学び直す時間と資金がない」と打ち明ける。地域経済への影響は大きく、雇用維持が課題となっている。
今後の展望：業界再編の加速
専門家は、今後5年から10年の間に部品メーカーの業界再編が加速すると予測する。体力のある企業は電動化関連事業に投資を集中し、そうでない企業は事業売却や廃業を余儀なくされる可能性がある。生き残るためには、単なる部品供給から、システム全体の最適化やソフトウェア開発へとビジネスモデルを進化させる必要がある。EVシフトは、自動車部品産業にとってかつてない変革の波をもたらしている。
