世界的な電気自動車（EV）シフトの加速が、自動車部品業界に大きな波紋を広げている。従来のエンジン車向け部品の需要が減少する中、部品サプライヤー各社は事業構造の抜本的な見直しを迫られている。特に、トヨタ自動車の系列サプライヤーは、同社の電動化戦略の転換に伴い、対応を急いでいる。
エンジン部品需要の減少が加速
国際エネルギー機関（IEA）の報告によると、2023年の世界のEV販売台数は前年比35％増の約1400万台に達し、新車販売に占める割合は18％に上昇した。この流れは今後も加速し、2030年には新車販売の過半数をEVが占めるとの予測もある。これに伴い、エンジンやトランスミッションなどの内燃機関関連部品の需要は急減すると見られている。
部品サプライヤー各社は、既存事業の縮小と新たな成長分野へのシフトを迫られている。特に、エンジン部品に特化した中小サプライヤーは、経営の存続が危ぶまれる事態となっている。業界団体の調査によれば、国内の自動車部品サプライヤー約1万社のうち、エンジン関連部品を主力とする企業は約3割に上る。
トヨタ系サプライヤーの対応
トヨタ自動車は、2026年までにEVの世界販売台数を150万台に引き上げる目標を掲げている。これに伴い、同社の系列サプライヤーも電動化対応を加速している。デンソーは、エンジン関連部品の生産を縮小し、EV向けのパワートレインや半導体事業に注力する方針を打ち出した。また、アイシンもEV向けのeアクスル（電動駆動モジュール）の生産拡大を計画している。
しかし、系列サプライヤーの中には、電動化への対応が遅れている企業も少なくない。トヨタの部品調達責任者は、「系列サプライヤーには、これまでのエンジン技術を生かしつつ、電動化に対応した新たな技術開発を積極的に進めてほしい」と述べ、系列全体での電動化対応の重要性を強調した。
再編の動きと生き残り戦略
部品業界では、再編の動きが活発化している。2023年には、独部品大手のZFが米国の同業を買収し、EV向け部品の品揃えを強化した。国内でも、日立AstemoがEV向けモーターの生産能力を倍増させるなど、各社が電動化対応に乗り出している。
専門家は、「内燃機関部品の需要がピークアウトした今、サプライヤー各社は事業ポートフォリオの転換を急ぐ必要がある。特に、電動化に必要なモーターやインバーター、バッテリー関連部品へのシフトが不可欠だ」と指摘する。また、異業種との連携やM&Aを通じて、新たな技術や顧客基盤を獲得する動きも重要になっている。
地域経済への影響も懸念
部品サプライヤーの再編は、地域経済にも大きな影響を与える可能性がある。多くの部品メーカーは地方に拠点を置き、雇用を支えている。エンジン部品の需要減少は、これらの地域の雇用や税収に打撃を与える恐れがある。
政府も、自動車産業の電動化に対応した支援策を検討している。経済産業省は、サプライチェーン全体の電動化対応を促進するための補助金制度や、技術開発支援の拡充を打ち出している。
今後の展望
EVシフトの加速は、自動車部品業界に構造的な変革をもたらしている。従来のエンジン車向けのビジネスモデルから、電動化に対応した新たなビジネスモデルへの転換が求められている。サプライヤー各社は、技術開発の加速や事業再編を通じて、生き残りをかけた戦いを繰り広げている。
トヨタ自動車は、2026年までにEVの世界販売台数150万台を目指すとともに、バッテリーEVのラインアップを拡充する計画だ。これに伴い、系列サプライヤーも電動化対応を加速させる必要がある。業界全体として、電動化への移行をいかに円滑に進めるかが、今後の競争力を左右する重要な鍵となる。
