自動車業界で電気自動車（EV）へのシフトが加速する中、部品メーカーは生き残りをかけた戦略を迫られている。トヨタ自動車の系列サプライヤーであるデンソーやアイシンなどは、EV向け製品の開発を強化し、2030年までに売上高に占めるEV関連の割合を30%に引き上げる計画だ。
EVシフトがもたらす部品業界の変革
従来のエンジン車では、エンジンやトランスミッションなど多くの機械部品が必要だったが、EVではモーターやバッテリー、インバーターなどの電装部品が中心となる。この変化により、部品メーカーは既存の技術を転換し、新たな競争に直面している。
デンソーは、EV向けの熱管理システムやパワーエレクトロニクスに注力。アイシンは、電動駆動モジュールの開発を進めている。両社とも、トヨタのEV戦略と連携しつつ、独自の技術でシェア拡大を目指す。
トヨタ系サプライヤーの具体的な目標
デンソーは2023年の決算説明会で、2030年までにEV関連売上高を1兆円に拡大する方針を示した。これは全売上高の約30%に相当する。アイシンも同様に、EV向け製品の売上高比率を2030年までに30%に引き上げる計画だ。
これらの目標達成には、研究開発投資の増加が不可欠だ。デンソーは2024年度に研究開発費を前年比15%増の5000億円に設定。アイシンも同水準の投資を計画している。
業界再編と新たな競争
EVシフトは部品業界の再編も促している。例えば、ドイツの部品大手コンチネンタルは、内燃機関向け部品事業の分離を発表。日本でも、サプライヤー間の提携や買収が増えると予想される。
一方で、新興EVメーカーやテクノロジー企業の参入により、競争は激化している。部品メーカーには、従来の自動車メーカーとの関係だけでなく、新たな顧客開拓が求められる。
生き残りに必要な戦略
専門家は、部品メーカーの生き残りには、EV関連技術の早期確立とコスト競争力が不可欠と指摘する。また、ソフトウェアや半導体など、異業種との連携も重要だ。
トヨタ系サプライヤーは、トヨタの強固な顧客基盤を活用しつつ、他メーカーへの供給も拡大することで、規模の経済を追求する戦略をとっている。例えば、デンソーは米国のEVメーカーにも部品を供給している。
業界全体では、2030年までにEVの世界販売台数が3000万台に達するとの予測があり、部品市場も急拡大が見込まれる。生き残りをかけた競争は、今後さらに激しくなるだろう。
