電気自動車（EV）への移行が世界的に加速するなか、バッテリー技術は新たな段階を迎えている。これまで主流だったリチウムイオン電池に代わり、全固体電池やリチウム硫黄電池など、次世代技術の開発競争が激化している。
全固体電池の実用化に向けた動き
全固体電池は、従来の液体電解質を固体に置き換えたもので、エネルギー密度の向上や安全性の高さが期待されている。トヨタ自動車は2027～2028年の実用化を目指し、2026年に量産開始を計画する。一方、日産自動車も2028年までに全固体電池搭載のEVを市場に投入する方針だ。
日本メーカーの戦略
日本メーカーは、全固体電池の特許数で世界をリードしている。しかし、量産技術やコスト面では中国や韓国勢に後れを取っている。パナソニックは、米テスラとの協業を強化し、北米市場向けの生産能力を拡大。また、GSユアサは、マツダと共同で次世代電池の開発を進めている。
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リチウム硫黄電池の可能性
リチウム硫黄電池は、理論上、リチウムイオン電池の約5倍のエネルギー密度を実現できるとされる。しかし、サイクル寿命や電解質の課題が残る。東北大学の研究チームは、新たな電解質材料を開発し、性能向上に成功した。実用化にはまだ時間がかかるが、航空宇宙分野などでの応用が期待されている。
欧米・中国勢の攻勢
米国では、テスラが自社生産のバッテリー「4680セル」の量産を本格化。中国のCATLやBYDは、リン酸鉄リチウムイオン電池（LFP）で市場シェアを拡大している。欧州では、ノースボルトがリサイクル技術を活用した持続可能なバッテリー生産を推進。
日本メーカーが巻き返しを図るには、産学連携による基礎研究の強化と、政府の支援が不可欠だ。経済産業省は、蓄電池産業戦略を策定し、2030年までに国内生産能力を150GWhに引き上げる目標を掲げている。
