中国市場における電気自動車（EV）シフトが加速度的に進んでいる。2024年には新車販売台数の半数以上をEVが占める見通しとなり、世界最大の自動車市場で構造的な変革が起きている。日本メーカーはこの流れに乗り遅れ、シェアを落としているが、各社は新たな戦略で巻き返しを図る。
急拡大する中国EV市場
中国自動車工業協会のデータによると、2023年の中国市場における新車販売台数は約2600万台で、そのうちEVは約35%を占めた。2024年にはこの割合が50%を超えると予想され、ガソリン車からEVへの移行が急速に進んでいる。特に、比亜迪（BYD）や上海汽車などの中国メーカーが販売を伸ばし、市場をけん引している。
一方、日本メーカーのシェアは低下傾向にある。トヨタ自動車は中国市場で2023年に前年比約2%減の約190万台を販売したが、EVの販売比率は低く、ガソリン車とハイブリッド車に依存している。日産自動車やホンダも同様に苦戦しており、中国市場での存在感が薄れつつある。
日本メーカーの苦戦要因
日本メーカーが中国市場で苦戦する理由は、EVへの対応の遅れにある。中国では政府の補助金や充電インフラの整備によりEV需要が急拡大しているが、日本メーカーはハイブリッド車の技術に強みを持ち、EVへの本格的な投資が遅れた。また、中国メーカーは低価格で高性能なEVを投入し、消費者にアピールしている。
トヨタの中国事業責任者は「中国市場の変化の速さに驚いている。我々はハイブリッドで成功してきたが、EVシフトへの対応が遅れたことは事実だ」と述べている。さらに、地政学的な緊張やサプライチェーンの問題も日本メーカーにとって逆風となっている。
新たな戦略と巻き返しの可能性
日本メーカーは巻き返しに向け、新たな戦略を打ち出している。トヨタは2024年から中国市場向けに専用のEVモデルを投入する計画で、現地パートナーとの協業を強化する。日産は中国でEV生産を拡大し、2025年までに新型EVを投入すると発表した。ホンダは中国のEVスタートアップとの提携を進めている。
また、日本メーカーはソフトウェアや自動運転技術で差別化を図る。トヨタは「中国市場ではソフトウェア定義車両（SDV）が重要になる」とし、現地向けの開発体制を強化している。これらの取り組みが実を結べば、日本メーカーが再び中国市場で存在感を示す可能性もある。
中国市場の将来展望
中国市場のEVシフトは今後も続くとみられる。中国政府は2035年までに新車販売のほぼ全てをEVやプラグインハイブリッドにする目標を掲げており、政策支援も継続する。一方で、EV市場の競争は激化しており、価格競争や技術革新が加速している。
日本メーカーにとって中国市場は依然として重要であり、EV戦略の成否が今後の業績を左右する。アナリストは「日本メーカーが中国市場で生き残るには、スピード感を持ったEV投入と現地ニーズに合った製品開発が不可欠だ」と指摘する。
