東南アジアの電気自動車（EV）市場において、中国メーカーの台頭が著しい。2024年、タイでのEV販売台数の約80％を中国ブランドが占め、日本メーカーは苦戦を強いられている。かつて東南アジアの自動車市場を席巻した日本メーカーだが、EVシフトで出遅れた結果、存在感が急速に薄れつつある。
中国EVメーカー、東南アジアで急成長
中国のEVメーカー、比亜迪（BYD）や長城汽車、上海汽車集団（SAIC）などが東南アジア市場で積極的な攻勢をかけている。特にタイでは、2023年のEV販売台数が前年比で約7倍に増加し、その多くを中国ブランドが占めた。BYDはタイ国内での生産を開始し、東南アジア全体での販売網を拡大中だ。
インドネシアやマレーシアでも中国メーカーの進出が目立つ。インドネシア政府はEV産業の誘致に積極的で、中国メーカーによる現地生産工場の建設が相次いでいる。これにより、日本メーカーが長年築いてきた販売網やブランド力が揺らぎ始めている。
日本メーカーの苦戦と戦略転換
トヨタ自動車やホンダなど日本メーカーは、ハイブリッド車（HV）に注力してきたが、EVへの対応が遅れた。東南アジアでは、中国メーカーの低価格EVが市場を席巻し、日本メーカーはシェアを奪われている。トヨタはタイでEV生産を開始したが、中国勢に比べて価格競争力で劣る。
日本メーカーは、HVやプラグインハイブリッド車（PHV）で巻き返しを図るが、EVシフトの流れは速い。東南アジア各国政府がEV普及のための補助金や税制優遇を打ち出しており、中国メーカーはそれに乗じて市場を拡大している。
市場の今後と日本メーカーの課題
東南アジアのEV市場は今後も成長が見込まれ、2025年にはEV販売台数が100万台を超えるとの予測もある。中国メーカーは現地生産を強化し、部品の現地調達率を高めることでコスト削減を進めている。一方、日本メーカーはEV技術の開発加速と現地生産体制の構築が急務だ。
「日本メーカーは東南アジアでのEV市場の変化に迅速に対応すべきだ」と業界アナリストは指摘する。日本メーカーがこのままでは、東南アジア市場での地位を完全に失う恐れがある。
