世界の電気自動車（EV）市場で中国勢の存在感が急速に高まっている。2023年の世界EV販売台数は前年比35%増の約1400万台に達し、このうち中国ブランドが過半数を占めた。一方、日本車メーカーはEVシフトで出遅れ、厳しい競争に直面している。
中国EVメーカーの躍進
中国のBYD（比亜迪）は2023年に約300万台のEVを販売し、世界最大のEVメーカーに躍り出た。同社は低価格帯から高級車まで幅広いラインアップをそろえ、中国国内だけでなく、東南アジアや欧州市場でも販売を拡大している。また、上海汽車集団や吉利汽車なども販売台数を伸ばし、中国勢の攻勢が続く。
中国EVメーカーの強みは、政府の強力な支援と充実したサプライチェーンにある。中国政府はEV購入補助金や税制優遇措置を長年にわたり実施し、国内市場を育成してきた。さらに、リチウムイオン電池の主要生産国として、コスト競争力でも優位に立つ。
日本車メーカーの苦戦
日本車メーカーはEVシフトで大きく立ち遅れている。トヨタ自動車はハイブリッド車（HV）で先行したが、EVへの本格転換は遅れた。2023年のトヨタの世界EV販売台数は約10万台にとどまり、BYDの30分の1以下だ。日産自動車はリーフで早期にEV市場に参入したが、その後は競合に追い抜かれた。
「日本車メーカーはEVの技術開発と生産体制の構築で中国や欧米メーカーに後れを取っている」と、自動車業界アナリストの山田氏は指摘する。「特に中国市場では、現地メーカーのEV攻勢により日本車のシェアが急落している。このままでは世界市場での競争力がさらに低下する恐れがある」と警鐘を鳴らす。
世界市場の競争激化
EV市場の拡大に伴い、競争は一段と激化している。テスラは値下げ攻勢を仕掛け、中国メーカーも低価格モデルを投入。欧州のフォルクスワーゲンやステランティスもEV投資を加速する。こうした中、日本車メーカーは収益悪化のリスクに直面している。
日本車メーカーはこれまで、HVや燃料電池車（FCV）で差別化を図ってきたが、EVシフトの流れは止まらない。国際エネルギー機関（IEA）の予測では、2030年までに世界の新車販売の約60%がEVになるとされる。日本車メーカーが生き残るには、EVへの本格的なシフトと、電池調達や生産コスト削減が急務だ。
