電気自動車（EV）の世界的な普及に伴い、車載電池市場で中国勢の存在感が急速に高まっている。2023年の世界シェアは約6割に達する見込みで、日本や韓国の電池メーカーは価格競争で苦戦を強いられている。
中国勢の躍進、背景に政府支援と規模の経済
中国のCATL（寧徳時代新能源科技）やBYD（比亜迪）などが主要メーカーとして台頭。特にCATLは2023年のシェアで約37%とトップを独走し、2位のBYD（約16%）を大きく引き離す。両社で世界シェアの過半数を占めるに至った。
中国勢の強みは、政府の強力な支援と国内市場の巨大さにある。中国政府はEV普及に伴い、電池メーカーに補助金や税制優遇を提供。さらに、国内のEV販売が世界の約6割を占めるため、規模の経済を享受できる。これにより、生産コストを大幅に削減し、低価格で高品質な電池を供給可能にしている。
日韓勢の苦戦、技術優位も価格で劣る
日本勢ではパナソニック、韓国勢ではLGエナジーソリューションやサムスンSDIが主要プレーヤーだが、シェアは縮小傾向にある。パナソニックはテスラ向けに高品質な電池を供給するが、生産量で中国勢に及ばず、シェアは約8%にとどまる。LGエナジーソリューションも約14%と健闘するが、中国勢の勢いには敵わない。
専門家は「日韓勢は技術面で優位性を持つが、コスト競争では中国勢に劣る。今後は差別化戦略が鍵となる」と指摘する。例えば、全固体電池などの次世代技術でリードを確立できれば、巻き返しの可能性もある。
欧米メーカーの動きと今後の展望
欧米の自動車メーカーも電池調達に頭を悩ませている。フォルクスワーゲンは北米で独自の電池工場を建設する一方、中国勢からの調達も継続。テスラは自社生産を進めるが、当面はCATLやパナソニックに依存する。
世界のEV市場は2030年までに年率20%以上の成長が見込まれ、電池需要はさらに拡大する。中国勢のシェア拡大が続くか、日韓勢が巻き返すかは、技術革新とコスト削減のスピードにかかっている。
