中国電池メーカーの台頭
電気自動車（EV）の普及に伴い、車載用電池の需要が急拡大している。その中で、中国の電池メーカーが世界市場を席巻しつつある。寧徳時代新能源科技（CATL）や比亜迪（BYD）など、中国勢は技術力と生産能力で他を圧倒し、欧米や日本の自動車メーカーも中国製電池に依存せざるを得ない状況だ。
シェアと生産能力
2023年の世界のEV用電池市場シェアでは、CATLが約37%で首位、BYDが約16%で2位にランクインした。韓国のLGエナジーソリューションや日本のパナソニックを大きく引き離している。中国勢の強みは、巨大な国内市場を背景にした規模の経済と、積極的な設備投資にある。CATLは2025年までに生産能力を現在の2倍以上に拡大する計画だ。
技術革新の最前線
中国メーカーはリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池で先行し、低コストと安全性で評価を高めた。さらに、エネルギー密度を高めた「CTP（セル・トゥ・パック）」技術や、BYDの「ブレードバッテリー」など、独自の革新を次々と投入している。CATLは2023年に「凝縮状態電池（コンデンスドバッテリー）」を発表し、航続距離1000km超を実現するとしている。
欧米の依存と懸念
欧米の自動車メーカーも中国製電池への依存を強めている。テスラは上海工場でCATL製電池を採用し、フォルクスワーゲンはCATLと長期契約を結んだ。しかし、地政学的リスクやサプライチェーンの集中に対する懸念も高まっている。EUは中国製EVへの追加関税を検討し、米国はインフレ抑制法で中国製電池の優遇措置を制限する方針だ。
日本の対応
日本勢は巻き返しを図る。パナソニックは北米でテスラ向け生産を強化し、日産自動車と協業する。また、全固体電池の実用化を目指し、トヨタ自動車は2027年以降の搭載を計画する。しかし、中国勢の先行を覆すのは容易ではなく、日本の電池産業の競争力維持が課題となっている。
