世界的なEV（電気自動車）シフトが加速する中、日本の自動車メーカーは岐路に立たされている。中国勢の急速な台頭やバッテリー技術の革新により、従来の内燃機関で築いてきた競争優位が揺らぎつつある。
中国EVメーカーの台頭と日本勢の苦戦
中国のEVメーカー、BYDは2023年に世界販売台数で300万台を超え、テスラを追い抜いて世界最大のEVメーカーとなった。一方、トヨタ自動車のEV販売台数は10万台程度にとどまり、出遅れが鮮明になっている。日本メーカー全体でも、2023年のEV販売シェアは世界市場の5%未満と推定され、中国勢（約50%）や欧州勢（約25%）に大きく水をあけられている。
バッテリー調達とサプライチェーンの課題
EVの心臓部であるバッテリーでは、中国のCATLやBYDが世界市場の過半を占める。日本メーカーはパナソニックなどが存在感を示すものの、生産能力で劣る。トヨタは2026年までに次世代バッテリーの量産を計画するが、それまでの間は中国からの調達に頼らざるを得ない状況だ。また、レアメタルの安定確保も課題で、日本政府は鉱山権益の確保に乗り出している。
技術革新と新たな競争領域
EVシフトは単なるパワートレインの変更にとどまらず、ソフトウェア定義車両（SDV）や自動運転技術の進化を促している。米国テスラや中国の新興メーカーが先行する中、日本メーカーは「ハードウェアの優位性」だけでは勝負できない局面に入った。例えば、ホンダはGMとの協業で自動運転技術を開発するが、量産化のメドは立っていない。
日本メーカーの戦略と政府の支援
トヨタはハイブリッド車（HV）や水素燃料電池車（FCV）を含むマルチパスウェイ戦略を掲げるが、EVへの投資拡大を迫られている。2023年にはEV生産能力を2026年までに年間150万台に引き上げる計画を発表した。一方、日産自動車は早期にEVに注力してきたが、リーフの販売低迷や経営不振で苦戦が続く。政府は2035年までに新車販売を全て電動車にする目標を掲げ、補助金や充電インフラ整備を進めるが、実現には課題が多い。
今後の展望と生き残りの条件
EV市場は価格競争が激化しており、特に中国勢の低価格攻勢が脅威となっている。日本メーカーが生き残るためには、バッテリー技術の革新、ソフトウェア開発力の強化、そしてグローバルな生産・販売網の再構築が不可欠だ。業界関係者は「日本メーカーが持つ品質や信頼性の強みを活かしつつ、電動化と知能化の波に乗れるかどうかが分水嶺になる」と指摘する。
