電気自動車（EV）へのシフトが世界的に加速している。脱炭素社会の実現に向け、各国政府がEV普及を後押しする政策を打ち出す中、自動車メーカーは競ってEV市場への参入を進めている。本稿では、EVシフトが自動車産業に与える影響と、日本企業の現状と課題について考察する。
世界的なEV市場の拡大
国際エネルギー機関（IEA）の報告によると、2023年の世界のEV販売台数は前年比35%増の約1400万台に達し、新車販売に占める割合は18%を超えた。特に中国市場の成長が顕著で、世界のEV販売の約60%を占めている。欧州でもEUの2035年エンジン車販売禁止目標が追い風となり、EV需要は堅調に推移している。
主要メーカーの戦略
テスラやBYDなどのEV専門メーカーに加え、フォルクスワーゲン、GM、フォードといった従来の大手もEVシフトを加速。VWは2030年までにEV販売比率を50%に引き上げる計画を発表。一方、トヨタはHV（ハイブリッド車）との併用戦略をとり、EV投入を段階的に進めている。
日本企業の課題
日本メーカーはEVシフトで出遅れているとの指摘がある。2023年の日本国内のEV販売比率はわずか2%強で、海外市場でも競合に後れをとる。原因として、部品供給網の再構築や充電インフラ整備の遅れ、そしてEV向けバッテリーの調達競争の激化が挙げられる。
バッテリー調達と技術革新
EVの心臓部であるバッテリーは、コストと性能が競争力を左右する。日本メーカーはパナソニックなどとの協業を強化する一方、全固体電池など次世代技術の開発を急いでいる。しかし、中国のCATLや韓国のLGエナジーソリューションが市場を席巻する中、巻き返しは容易ではない。
今後の展望
EVシフトは不可逆的な流れとなりつつある。日本政府も2035年までに新車販売を全て電動車にする目標を掲げるが、実現には官民一体の取り組みが不可欠だ。伝統的な強みであるハイブリッド技術や水素技術を活かしつつ、EV分野での競争力をどう高めるかが日本メーカーの命運を分ける。
