世界の電気自動車（EV）市場が急速に冷え込み、各メーカーが戦略の見直しを迫られている。2024年に入り、欧州や米国でのEV販売台数が予想を下回り、トヨタ自動車の全方位戦略が再び注目を集めている。
EV販売の減速が鮮明に
国際エネルギー機関（IEA）の報告によると、2024年上半期の世界のEV販売台数は前年同期比で約3%増にとどまり、前年の同35%増から急減速した。特に欧州では補助金削減の影響で販売が鈍化し、ドイツでは2024年1～6月のEV新車登録台数が前年比16%減少した。
米国でも同様の傾向が見られ、テスラの販売台数は2024年第2四半期に前年比5%減となった。フォードやGMもEV投資の縮小や生産計画の延期を発表しており、業界全体で楽観的な見方が後退している。
トヨタの戦略が再評価される理由
こうした状況下で、トヨタ自動車が長年掲げてきた「全方位戦略」が改めて注目されている。トヨタはEVだけでなく、ハイブリッド車（HV）、プラグインハイブリッド車（PHV）、水素燃料電池車（FCV）など、多様なパワートレインを並行して開発する方針を維持してきた。
トヨタの佐藤恒治社長は「お客様の選択肢を狭めるべきではない」と述べ、市場のニーズに応じた柔軟な対応の重要性を強調している。実際、2024年上半期のトヨタの世界販売台数に占めるHVの比率は約30%に上り、EVの2%を大きく上回っている。
各社の戦略転換
EVシフトに積極的だった欧米メーカーも方針転換を余儀なくされている。メルセデス・ベンツは2024年2月、2030年までに完全EV化する目標を撤回し、内燃機関車の継続開発を発表した。フォルクスワーゲンもEV工場への投資を削減し、HVのラインアップを拡充する方針に転じた。
こうした動きは、トヨタの戦略が結果的に正しかったことを示しているとの見方が強い。アナリストの間では「EV一辺倒の戦略はリスクが大きい」との認識が広がりつつある。
今後の展望
EV市場の減速は一時的なものか、構造的な変化なのか、見方は分かれている。一方で、中国市場では依然としてEVが好調で、2024年上半期の販売台数は前年比20%増を記録している。中国勢の台頭もあり、EV競争は新たな局面を迎えている。
トヨタは2026年までにEVの年間販売台数を150万台に引き上げる目標を掲げているが、市場環境の変化を踏まえて達成時期の見直しも検討している。同社の戦略が今後も有効かどうか、業界の注目が集まっている。
