中国の電気自動車（EV）大手BYD（比亜迪）が日本市場で存在感を高めている。2024年上半期（1～6月）の新車販売台数が前年同期比で2倍以上に増加し、日本のEV市場におけるシェア拡大が鮮明となった。
上半期の販売実績とけん引車種
BYDの日本法人であるBYD Auto Japanによると、2024年上半期の新車登録台数は約2,500台と、前年同期の約1,000台から大幅に増加。この成長をけん引したのは、SUV「ATTO3（アットスリー）」とハッチバック「DOLPHIN（ドルフィン）」の2車種だ。ATTO3は2023年1月に日本市場に投入され、航続距離や価格競争力で評価を得た。一方、DOLPHINは2023年9月に発売され、コンパクトなボディながら実用的な航続距離（WLTCモードで400km超）が都市部のユーザーに支持された。
日本市場での戦略と課題
BYDは2023年2月に日本で乗用車販売を本格開始。当初は販売網の整備が課題だったが、現在は全国に約60店舗を展開し、2025年までに100店舗を目指す。また、2024年6月には3車種目となるセダン「SEAL（シール）」を発売し、ラインアップを拡充。SEALはテスラ「モデル3」や日産「リーフ」など競合と直接対決するモデルとして注目される。
日本市場のEV普及に与える影響
日本の新車販売に占めるEV比率は2023年で約2%と、欧州や中国に比べて低調だが、BYDの低価格戦略はEV普及の促進要因となる。ATTO3の価格は440万円（税込み）から、DOLPHINは363万円からと、補助金を活用すれば300万円台前半で購入可能。日本自動車販売協会連合会のデータによれば、2024年上半期の日本全体のEV販売台数は約3万5,000台で、BYDのシェアは約7%に達した。
今後の展望
BYDは日本市場でさらに攻勢を強める方針。2024年下半期には新型車の投入や販売網の拡大を計画しており、年間販売目標を6,000台に設定。中国メーカーによる日本市場での本格的なEV攻勢は、国内自動車メーカーにとっても競争激化の要因となる。BYDジャパンの東福寺厚子社長は「日本のユーザーにEVの魅力を伝え、持続可能なモビリティ社会の実現に貢献したい」とコメントしている。
