沖縄県今帰仁村の大型テーマパーク「ジャングリア沖縄」を運営するジャパンエンターテイメントの加藤健史・最高経営責任者（CEO）が読売新聞のインタビューに応じ、25日で開業1年を迎える同パークについて「伸びしろがある」と手応えを語った。アトラクションの拡充などで定期的に投資を続け、収益力の向上に努める考えを示した。
1年間の運営を振り返る
加藤氏は1年間の運営について、「ゼロの状態から開業し、周辺のホテルや地元の飲食店との連携が徐々にできた1年だった。パークの様々なサービスは地元事業者に支えられており、我々の事業を通じ、地域にシナジー（相乗効果）を生み出す形づくりの第一歩になった」と振り返った。
一方で、「当初は運営上の課題もあり、思うようなサービスの提供ができなかった」とも述べた。開業当初、来場者からはアトラクションの待ち時間の長さや暑さ対策に厳しい評価が相次いだ。改善策として、「来場者の声を早期に吸い上げて課題を見つけ、解決するというサイクルを早めるよう努めた」という。
今後の展望と投資計画
現在は来場者の満足度が上がっているとの認識を示したうえで、「まだまだ伸びしろがある」と強調。2年目以降は、訪日客や高齢者ら来場者の客層に合わせた専用ツアーの展開も想定していることを明らかにした。
さらに、沖縄を観光で訪れるリピーターは約3年に1回のペースが多いとの分析を基に、「数年に1度は投資をしてアトラクションを拡充していきたい」と述べた。ハード面だけでなく、ショーなど総合的な施策で目新しさを打ち出す考えも示した。
未利用エリアの可能性
沖縄本島北部にあるジャングリアは約60ヘクタールの敷地に20種類以上のアトラクションを備え、将来的な事業拡大に向けて隣接する約60ヘクタールも賃借している。加藤氏は未利用のエリアについて「今のところ具体的な計画はない」としつつ、「ジャングリアの集客力が上がるほど新たな可能性が出てくる」と述べ、滞在時間を延ばすためのホテルや商業施設などが候補になるとの考え方を示した。
