教育テック企業Enuma, Inc.のCTOコンホ・リ氏は、AIやテクノロジーによる「個別最適化」を、レベル判定と問題の出し分けの技術としてだけ捉えるのは一面的だと指摘する。その原点は、アフリカ・タンザニアでの実証実験にあるという。
タンザニアでの実証実験が示したもの
2014年に開始された国際コンペ「Global Learning XPRIZE」は、実業家イーロン・マスク氏がスポンサーを務め、UNESCOとも連携して展開された。学校に通ったことのない遠隔地の子どもたちに、タブレットのソフトだけで基礎的な読み書きと算数を教えられるかを問うもので、対象はタンザニアで、スワヒリ語が課題だった。
Enumaは「Kitkit School」でこのコンペの共同優勝者となり、農村部の無就学の子どもが15カ月で読み書きと算数を習得できることを実証した。数字だけを見れば、テクノロジーによる個別学習の勝利に見える。
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「1台を複数人で囲む」状態こそが理想
しかしコンホ氏が現地で最も心を動かされたのは、成績のデータではなく、子どもたちが1台のタブレットのまわりに集まり、頭を寄せ合って一緒に学んでいた光景だった。子どもが自分の画面だけをのぞき込んでいる状態は、決してよい学びではないという。
コンホ氏は、AIやテクノロジーはメガネや補聴器と同じように、子どもを「拡張」するためのものだと表現する。視力が弱い子はメガネをかけ、耳が聞こえにくい子は補聴器をつければ、同じ授業に参加できる。同じようにAIは、理解の速さや能力に差がある子どもたちが、同じものを同時に見て、同時に聞ける状態をつくるための支えであるべきだという。
