5G（第5世代移動通信システム）の普及が進む中、その次世代規格である「6G」の研究開発が世界各国で本格化している。6Gは2030年代の実用化を目指し、超高速・大容量、低遅延、多数同時接続といった5Gの特長をさらに進化させ、新たに「超高信頼性」や「超低消費電力」などの要素を加えるとされる。
6Gで実現する世界
6Gでは、現在の5Gと比べて通信速度が10倍以上、遅延は1/10以下になると予想される。これにより、遠隔医療や自動運転、仮想現実（VR）や拡張現実（AR）を駆使した没入型体験、さらにはデジタルツイン（現実世界のデジタル双子）による社会インフラの最適化など、多岐にわたる応用が期待されている。
日本企業の取り組み
日本では、NTTやKDDI、ソフトバンクなどの通信事業者に加え、NECや富士通などの電機メーカーが6Gの技術開発に積極的だ。特にNTTは、独自の光通信技術「IOWN（アイオン）」を6Gの中核技術として位置づけ、国際標準化を目指している。総務省も産学官連携のプロジェクトを推進し、2025年までに基本技術を確立する方針だ。
国際競争と課題
一方、世界では中国や韓国、米国、欧州連合（EU）も6G開発に巨額の投資を行っている。中国の華為技術（ファーウェイ）や韓国のサムスン電子は、すでに6Gの試験を開始しており、日本は後れを取らないようスピード感が求められる。
最大の課題は周波数帯の確保だ。6Gではテラヘルツ波（100GHz以上の超高周波）の利用が想定されており、この帯域は現在ほとんど使われていないが、伝搬距離が短く、基地局の設置コストが膨大になる可能性がある。また、国際標準化の主導権争いも激化しており、日本が提案する技術が世界標準となるかが鍵を握る。
今後の展望
6Gの実用化は2030年ごろと見込まれているが、それに向けた研究開発はすでに佳境に入っている。日本が強みを持つ光通信や素材技術を活かせれば、世界をリードする可能性は十分にある。しかし、官民一体となった戦略的な投資と、国際協調のバランスが重要だ。
