トヨタ自動車と日本電信電話（NTT）は、自動運転技術の実用化に向けて次世代通信基盤「IOWN（Innovative Optical and Wireless Network）」を活用した協業を発表した。両社は2025年までに実証実験を開始し、2030年以降の社会実装を目指す。
自動運転の高度化に不可欠な通信基盤
自動運転技術の高度化には、車両間や車両とインフラ間でのリアルタイムなデータ通信が不可欠となる。現在の通信技術では、遅延や帯域幅の制約が課題となっており、特に高速走行中の安全な制御には低遅延かつ大容量の通信が求められる。トヨタとNTTは、IOWNの持つ超低遅延・大容量通信の特性を活かし、これらの課題を解決する方針だ。
IOWNは、光技術をベースにした次世代通信基盤で、従来の電気通信と比較して遅延を100分の1、消費電力を100分の1に抑えることが可能とされる。両社はこの技術を自動運転車両の制御や、周辺環境の認識データの共有に応用する計画である。
実証実験の内容とスケジュール
具体的な実証実験では、トヨタのテストコースや一般道での走行データを用いて、IOWNネットワーク上での車両制御の安定性や安全性を検証する。また、複数の車両が同時に通信した場合の性能評価も行う。2025年までに基礎技術の確立を目指し、その後、実用化に向けた詳細な検討を進める。
トヨタの自動運転開発責任者は「自動運転の社会実装には、車両技術だけでなく、それを支える通信インフラの革新が不可欠。NTTとの協業で、安全で快適なモビリティ社会の実現を加速したい」と述べている。
両社の役割と協業の意義
トヨタは車両制御技術や自動運転システムの開発を担当し、NTTはIOWNをはじめとする通信技術の提供とネットワーク設計を担う。両社は、自動運転の分野で世界をリードするために、業界の枠を超えた協力が重要だと認識している。
自動運転技術は、交通事故の低減や移動の効率化、高齢者の移動手段確保など、社会的な課題解決に貢献すると期待されている。しかし、その実現には技術的なハードルが多く、特に通信面での課題が指摘されてきた。トヨタとNTTの協業は、これらの課題に対して具体的な解決策を示すものとして注目される。
