ソフトバンクは、次世代通信インフラの構築に向けた戦略を明らかにした。同社は、5Gや6Gといった地上系ネットワークに加え、衛星通信やHAPS（高高度プラットフォーム）を組み合わせた多層的なネットワークアーキテクチャを採用することで、都市部から山間部、海上まで広範囲にわたるカバレッジの拡大を目指している。
5Gから6Gへの進化と非地上系ネットワークの統合
ソフトバンクは、5Gのさらなる高度化と6Gへの進化を見据え、非地上系ネットワーク（NTN）との統合を重要な柱に据えている。特に、低軌道衛星（LEO）を活用した衛星通信サービスは、地上の基地局が届かないエリアでの通信手段として期待されている。同社は、米AST SpaceMobile社と提携し、2024年にも一般スマートフォン向けの衛星直接通信サービスの提供を開始する計画だ。
また、HAPSは成層圏に飛行体を滞空させて基地局とする技術で、ソフトバンクはこの分野でも先行している。同社の子会社であるHAPSモバイルは、成層圏通信プラットフォームの実用化に向けて開発を進めており、2025年ごろの商用化を目指している。
ネットワーク仮想化とAIによる効率化
ソフトバンクは、ネットワークの仮想化にも積極的に取り組んでいる。同社は、5Gコアネットワークを完全にクラウドネイティブなアーキテクチャに移行し、柔軟性とスケーラビリティを高めている。さらに、AIを活用したネットワーク運用の自動化により、トラフィックの変動に応じたリソース配分や障害対応の効率化を図っている。
ソフトバンクの技術戦略担当者は、「当社は、単なる通信キャリアから、テクノロジー企業への変革を目指しています。ネットワーク仮想化とAIの活用は、その中核をなすものです」と述べている。
自動運転や遠隔医療への応用
こうした次世代通信インフラは、自動運転や遠隔医療、スマートシティなど、さまざまな分野での応用が期待されている。ソフトバンクは、これらのユースケースに対応するため、低遅延で高信頼な通信を実現するネットワークスライシング技術の開発も進めている。
同社は、2025年までに全国の主要都市で5Gのカバレッジを完了させるとともに、6Gの標準化活動にも積極的に参画している。6Gは2030年ごろの商用化が見込まれており、ソフトバンクはその実現に向けた研究開発を加速している。
