試合がないのに3万人が集まるスタジアム
サッカースタジアムは本来、試合日以外は収益を生みにくい「非効率な施設」とされてきた。しかし、通販大手のジャパネットホールディングスが1000億円を投じた長崎スタジアムシティでは、試合がない日でも数万人規模の人出が生まれている。なぜ“儲からないはずの箱”が動き続けるのか。フリーライターの宮武和多哉氏が現地を取材した。
1000億円の投資を回収する仕組み
ジャパネットは長崎スタジアムシティを単なるサッカー場ではなく、複合エンターテインメント施設として設計した。スタジアムに隣接してホテル、商業施設、オフィスを配置し、試合の有無にかかわらず人が集まる環境を整備。特に「スタジアムシティホテル長崎」は、スタジアムの試合日だけでなく、観光客やビジネス客も取り込むことで高い稼働率を維持している。
地域創生と連動したビジネスモデル
長崎市は観光資源に恵まれているが、これまで大型の集客施設が不足していた。ジャパネットは地域の需要を見据え、スタジアムを核とした街づくりを推進。試合がない日にはコンサートやイベントを開催し、年間を通じて集客を図る。宮武氏は「ジャパネットの綿密な計算により、スタジアムは“空き箱”ではなく、地域経済のエンジンとして機能している」と指摘する。
阪神甲子園球場の誕生秘話
同じく宮武氏による阪神甲子園球場の誕生秘話も紹介される。いまや“野球の聖地”となった甲子園は、100年前は広大な荒地だった。阪神電鉄は現在の価値で約30億円という大金を投じてこの土地を買い取り、球場を建設。当時は「どないするつもり」と笑われたが、その豪胆な賭けが今日の阪神タイガースと甲子園の繁栄を生んだ。
Bリーグの急成長戦略
3本目は、売上高150億円から552億円へと爆発的に増加させた男子プロバスケットボール「Bリーグ」の戦略。日本政策投資銀行編集『スポーツビジネス成長論』（ダイヤモンド・ビジネス企画）から一部抜粋。徹底した顧客調査・ペルソナ分析により導き出した顧客への的確なアプローチ法を紐解き、先行リーグにはなかった斬新なビジネスモデルを解説する。
単なるスポーツを超えたヒント
これらの事例は、単なるスポーツの枠を超え、現代の地域創生や新規事業立ち上げのヒントに満ちている。従来のビジネスの固定観念を覆す戦略は、多くの企業や自治体にとって参考になるだろう。
