熊本地震で避難生活を送る熊本県3市町の避難者247人を対象に、日本医師会の災害医療チーム「JMAT」が実施したエコノミークラス症候群の検診で、原因となる血の塊（血栓）が10.5%の避難者から見つかったことがわかった。このうち2人は肺にまで血栓が達している疑いがあるとして救急搬送された。また、5人に心不全の症状が確認された。
検診の概要と結果
検診は15、16日、日本臨床衛生検査技師会と共同で、避難者が多い熊本県宇城市、八代市、氷川町の避難所10か所で実施された。医師や臨床検査技師約25人が、避難者の脚をエコーで検査したり、採血したりした。
チームによると、247人中26人（10.5%）に血栓が見つかり、うち2人を救急搬送した。このほか、5人に心不全の症状が確認された。
チームは8、9日にも、別の避難所を含む16か所で検診を行い、221人中16人（7.2%）から血栓が見つかった。災害と関係ない一般の人が対象の場合、血栓が確認されるのは約4%といい、チームは3市町で増加傾向にあると判断したという。
血栓発生の原因と専門家の指摘
検診したチームの一員で、長年被災地調査を行う新潟大の榛沢和彦特任教授によると、今回は発生から1週間以内に避難所で簡易ベッドがないところがあった上、記録的な猛暑や断水が重なって脱水状態が続いたことで、血栓が生じた可能性が高い。
避難所の環境が整った後も、避難者同士の距離が近くて動きづらく、ベッドに寝たままの人もいるという。榛沢特任教授は「運動不足で、ストレス負荷もかかるため、日ごとに血栓ができやすくなる」と指摘する。
過去の熊本地震との比較
県によると、2016年4月の熊本地震では、発生直後から17年3月の間に、少なくとも54人がエコノミークラス症候群として、県内の主な医療機関に入院した。避難者の中には、同症候群で亡くなった人もいた。榛沢特任教授らは、10年前に震度7を2度観測した益城町内の避難所などで、地震発生から間もない16年4月19～21日に検査を実施。84人中14人（16.7%）から血栓が見つかったという。
今回、当時と比べて血栓が見つかった避難者の割合は少ないが、榛沢特任教授は今後増える可能性があるとして、「暑さと停電、断水が重なって脱水が起き、血栓ができやすくなっている」と警鐘を鳴らす。「水分を十分摂取し、2、3時間に1回は外に出て歩くなどの運動をしてほしい。自治体は地元の医師らと連携して検診し、治療につなげることが重要だ」と呼びかける。
