熊本県で最大震度7を観測した地震の被災地に災害派遣医療チーム（DMAT）として派遣された、高知赤十字病院と高知大学医学部付属病院の医師や看護師らが3、4日、高知市や高知県南国市に帰還した。現地では医療従事者自身が被災し、車中や病院に寝泊まりしながら救護活動を続けるなど、日を追うごとに人々の疲労が蓄積している実態を伝え、支援の継続を訴えた。
高知赤十字病院の活動
高知赤十字病院（高知市）は7月30日～8月2日、看護師ら4人を派遣。熊本市の済生会熊本病院にある活動拠点本部の指示を受け、宇城総合病院（熊本県宇城市）や荒瀬病院（同県甲佐町）で入院患者の転院搬送支援などに従事した。
チームの隊長を務めた看護師長の藤戸亮さんは「当初は情報整理も困難な状況だった」と振り返った。体調を崩す高齢者が多かったほか、地元の医療従事者自身も被災して避難所や車中、病院で寝泊まりして疲弊していると強調。「課題が見えてくる中、息の長い支援がまだまだ必要」と訴えた。
高知赤十字病院は11～16日と27日～9月1日にも、職員を被災地へ派遣するといい、準備を進めている。
高知大学医学部付属病院の活動
高知大学医学部付属病院（南国市）は7月30日～8月3日、医師や看護師ら6人を派遣。済生会熊本病院の活動拠点本部で宇城市や宇土市、美里町、御船町の診療所や薬局、避難所などの被害状況やニーズなどを確認し、支援する態勢を整える任務にあたった。
隊長を務めた同大学医学部災害・救急医療学講座助教の竹内慎哉医師（42）は「気温が高く水も、冷房もない状況で、被災者は非常に過酷な避難生活をしていた」と語った。
被災して閉院するクリニックや、本来上限30人だが緊急的に60人を受け入れて対応する施設もあり、人手不足は深刻。竹内医師は「県や市町村、医師会などとどのように連携をとるかが大切」と振り返った。
