中央大学の駿河台キャンパスは、長年にわたり多くの学生に親しまれてきたが、1980年に閉鎖された。その背景には、大学の計画の不備に加え、オイルショックや国土利用計画法といった外的要因が重なった不運な経緯があった。
夜間部の移転問題と計画の不備
中央大学は戦前から夜間部の比重が大きく、多くの優秀な人材を輩出してきた。勤労学生の通学を考慮すれば、駿河台にキャンパスを残すべきだとの意見が多かった。しかし、大学設置基準を満たすことが困難だったため、結局夜間部も多摩キャンパスに移転せざるを得なくなった。これは、中大の計画の不備と言わざるを得ない。
オイルショックによる建設費の高騰
第3の“想定外”は、1973年から始まったオイルショックによる急激な物価高騰である。建設費が当初の計画から大幅に膨れ上がった。1966年の最初の計画時には38億7000万円と承認されたが、1976年に見直された費用は467億円に達し、『中央大学140年のあゆみ』によれば「10年間でじつに12倍も膨れ上がったことが分かる」という。
国土利用計画法による売却価格の低下
第4の“想定外”は、1974年に施行された国土利用計画法（国土法）である。多摩キャンパスの建設費を捻出するために売却予定だった所有物件で、予定売価より大幅に下がるものが現れた。国土法では一定面積以上の土地取引に届出が必要で、取引価格が適正でないと判断されると価格引き下げが勧告される。中大の物件にこれが適用されたのだ。
1976年6月17日の『朝日新聞』では、中大の悲痛な叫びが取り上げられている。「大学に限って高い価格での売買を認める特例措置を講じるか、移転のための補助金制度を設けてもらわないと、移転によって大学財政は破綻してしまう」。しかし、東京都首都整備局のコメントは「大学だからといって特別扱いはできない」と容赦なかった。
結果、膨大な赤字を抱えることになり、少しでも赤字を埋めるために、手放すつもりはまったくなかった駿河台キャンパスまで売却せざるを得なくなった。結局、駿河台校舎のほとんどを売却し、大学会館だけが唯一残された。同施設は1988年に駿河台記念館として建て直され、都心における卒業生の交流の場となった。
1980年3月22日には、駿河台校舎の閉校祭が開催され、多くの関係者が別れを惜しんだ。
