トヨタ自動車は2025年の世界販売で6年連続となる首位を維持した。政治学者で群馬県立女子大学非常勤講師の伊藤隆太氏は、同社の成功要因として、豊田章男会長が5年前に語った「敵は炭素であり、内燃機関ではない」という警告が、現在の自動車市場の現実を正確に言い当てていると指摘する。
EV市場の成長と変化
2026年5月20日に公表された国際エネルギー機関（IEA）の「Global EV Outlook 2026」によると、バッテリー式電気自動車（BEV）とプラグインハイブリッド車（PHEV）の世界販売は2025年に2000万台を超え、新車の4台に1台を占めた。需要は伸びているものの、成長の質は変化。価格や航続距離、充電時間、寒冷地性能など、実用面が重視されるようになった。
一方、2026年1月27日に公表された欧州自動車工業会（ACEA）の統計では、2025年の欧州連合（EU）新車市場でBEVのシェアは17.4％だったのに対し、ハイブリッド車（HEV）は34.5％と最も選ばれた動力源となった。
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トヨタの戦略が奏功
中国では新エネルギー車（NEV）市場が拡大する一方、値下げ競争が収益を圧迫。欧州勢は電動化投資と中国市場の変化に挟まれ、巨額費用の計上を迫られた。こうした中、トヨタはEVだけでなくハイブリッドなど多様な動力源を維持する戦略をとり、「EVに出遅れた」との批判を覆した。
伊藤氏は、豊田章男氏の「敵は炭素であり、内燃機関ではない」という言葉が、EV一辺倒ではない現実を言い当てていると結論づけている。
