月刊『Hanada』編集長の花田紀凱氏が、2026年10月25日配信の連載「花田紀凱の週刊誌ウォッチング（1101）」で、『週刊文春』の高市早苗首相批判を「重箱の隅ばかり突っつく」と批判した。一方で、米中間選挙を特集する『ニューズウィーク日本版』については一定の評価を示している。
文春の高市首相批判に「本来のジャーナリズムらしくない」
花田氏は、『週刊文春』（10月29日号）のトップ記事「高市首相がゾッコン 政界渡り鳥細野豪志復興相の怪金脈と2人の女」について、まともな批判ならいいが、過去の女性問題の蒸し返しと、過去の選挙運動費用収支報告書などのあら探しだと指摘。神戸学院大学の上脇博之教授の「透明度が低いと指摘せざるを得ません」というコメントも含め、「重箱の隅ばかり突っつくのは本来の『文春ジャーナリズム』らしくない」と苦言を呈した。
米中間選挙特集は断定的な書き出し
一方、投票日まで10日を切った米中間選挙を特集する『ニューズウィーク日本版』（10月27日号）は、3本立て12ページの大特集。表紙は「米中間選挙 トランプの憂鬱」で、題字上のタイトルは「トランプ敗北の日」。第1特集の書き出しは「2029年1月20日の正午、82歳のドナルド・J・トランプは、よほどのことがない限り、今度こそ完全にホワイトハウスを去る」と断定的だ。
2本目のリポートでは、バラク・オバマ元大統領が10月7日、上院民主党の資金集めの会合で「2～3ポイントのリード、あるいは互角と出ている戦いでは、全て2ポイント差で負けることもあり得る」と僅差のリードが消える恐れがあると警告したと報じている。3本目では、同誌コラムニスト（元CIA工作員）のグレン・カール氏が「この調子なら上下両院の奪還もあり得ると思っていたら、あのイーロン・マスクが共和党の選挙応援に2億7500万ドルを拠出したとか。さて…」とリポートを締めくくっている。
新潮の朝日誤報批判や週プレ60周年企画も紹介
花田氏は『週刊新潮』（10月29日・11月5日号）の「『朝日』は熊本地震で大誤報『新聞週間』に考える全国紙の劣化」も紹介。誤報に加えて、西田亮介日本大学危機管理学部教授の「エモい記事（ポエム記事）」批判は新聞記者に読んでほしいと述べた。さらに、60周年を迎えた『週刊プレイボーイ』（Nov 2nd）のグラビア「NIPPONグラドル60人」は一見の価値ありと評価している。
