エヌビディア急落で日本株も大幅安、半導体関連に警戒感

エヌビディアの急落を受け、東京市場でも半導体関連株が全面安。日経平均は一時700円超下落し、投資家のリスク回避姿勢が強まっている。

日本ニュース 2026/06/21 22:04

米エヌビディアの株価が急落した影響で、東京市場でも半導体関連株を中心に全面安の展開となった。日経平均株価は一時、前日比700円超の下落を記録し、投資家の間に警戒感が広がっている。

エヌビディア急落の背景

エヌビディアは8月28日の米国市場で、前日比約6%の大幅安となった。同社はAI半導体需要で急成長してきたが、市場では「成長鈍化」を懸念する声が出始めている。特に、中国向け輸出規制の影響や、競合他社の台頭が不安視されている。

アナリストの間では「エヌビディアのバリュエーションは割高であり、調整は避けられない」との指摘もある。実際、同社の株価は年初来で約2倍に上昇しており、利益確定売りが出やすい状況だった。

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東京市場では、東京エレクトロンやアドバンテストなど半導体製造装置関連株が軒並み下落。日経平均は前日比で一時700円超下落し、終値でも500円を超える下げとなった。東証プライム市場の約9割の銘柄が値下がりする全面安の様相を呈した。

市場関係者は「エヌビディアはAI半導体の象徴的存在。その下落が日本株全体のセンチメントを悪化させた」と指摘する。特に、半導体関連株に投資していた海外投資家のリスク回避姿勢が強まり、売りが加速したとみられる。

専門家は「エヌビディアの調整は一時的で、中長期的な成長トレンドは変わらない」との見方を示す一方、「短期的にはボラティリティが高まる可能性がある」と警告する。日本株についても、半導体関連株の動向次第ではさらに下落するリスクがある。

投資家は、今後のエヌビディアの業績や米国の金利動向を注視する必要がある。特に、9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ観測が後退すれば、さらなる株価調整もあり得る。