電気自動車（EV）の世界的な普及加速に伴い、車載半導体の需要が急増している。従来のガソリン車に比べ、EVには約2倍の半導体が搭載されるとされ、特にパワー半導体やセンサー類の需要が顕著だ。この需要増に対応するため、日本企業の競争力強化が急務となっている。
EV1台あたりの半導体搭載数が急増
調査会社のデータによれば、EV1台あたりの半導体搭載数は平均で約2000個に達し、ガソリン車の約1000個から倍増している。特に、モーター制御に使われるパワー半導体や、自動運転に必要なイメージセンサー、レーダー用半導体の需要が拡大している。この傾向は今後も続き、2030年には車載半導体市場が現在の2倍以上の規模に成長すると予測されている。
日本企業の現状と課題
ルネサスエレクトロニクスや東芝、ソニーグループなどの日本企業は、車載半導体分野で一定のシェアを持つが、海外勢との競争は激化している。特に、パワー半導体では独インフィニオンや米オン・セミコンダクターが強みを持ち、イメージセンサーではソニーが首位を維持するものの、韓国サムスン電子が追い上げている。日本企業の課題は、生産能力の増強と先端技術の開発だ。ルネサスの社長は「需要増に対応するため、工場への投資を積極的に行う」と述べている。
政府の支援策と産学連携の重要性
日本政府も半導体産業の強化に乗り出している。2021年度補正予算では、半導体関連の設備投資に約6000億円を計上し、国内生産基盤の強化を図る。また、経済産業省は「半導体戦略」を策定し、産学連携による次世代半導体の研究開発を推進する方針だ。専門家は「日本が競争力を維持するには、官民一体での投資と人材育成が不可欠」と指摘する。
EV化に伴う半導体需要の変化
EVの普及は、半導体の種類にも変化をもたらしている。従来はエンジン制御用のマイコンが主流だったが、EVではバッテリー管理やモーター制御用のパワー半導体、自動運転用のAI半導体の需要が増加している。特に、炭化ケイ素（SiC）や窒化ガリウム（GaN）といった次世代材料を使ったパワー半導体は、効率が高く、EVの航続距離延長に貢献するため、各社が開発を競っている。
サプライチェーン強化とリスク分散
2021年の世界的な半導体不足を受けて、サプライチェーンの強化も重要な課題だ。日本企業は、台湾や韓国への依存度を下げるため、国内生産の拡大や、東南アジアなどへの分散を進めている。デンソーやトヨタ自動車は、半導体の内製化を検討しており、安定調達を目指す。半導体業界のアナリストは「今後は、自動車メーカーと半導体メーカーの連携がさらに重要になる」と分析する。
今後の展望と日本企業の戦略
EVシフトは、半導体業界に大きなビジネスチャンスをもたらす一方、技術革新のスピードが求められる。日本企業は、得意とするアナログ半導体やパワー半導体の分野で強みを活かしつつ、AIや自動運転向けの先端半導体でも存在感を示す必要がある。政府の支援も追い風に、日本企業が世界市場で競争力を取り戻せるかが注目される。
