電気自動車（EV）への移行が加速する中、自動車に搭載される半導体の需要が急拡大している。かつてはエンジン制御やエアバッグなど限られた用途だった車載半導体は、EV化や自動運転技術の進展に伴い、パワートレイン、バッテリー管理、センサー、インフォテインメントなど多岐にわたる機能を支える不可欠な部品へと変貌を遂げた。
車載半導体市場の成長予測
市場調査会社のデータによれば、世界の自動車用半導体市場は2023年に約670億ドルと推定され、2027年には1000億ドルを超える見通しだ。この成長を牽引するのが、EV向けのパワー半導体や自動運転に必要な高性能プロセッサーである。特に、EVでは従来のガソリン車に比べて2倍以上の半導体が使用されるとされ、需要拡大に拍車をかけている。
例えば、TeslaのModel Sには約5000個の半導体チップが搭載されているのに対し、従来のガソリン車では1000個程度とされる。この差は、電動化と高度な電子制御システムの導入によるものだ。
日本の半導体メーカーへの影響
この需要増は、日本の半導体メーカーにも大きなビジネスチャンスをもたらしている。ルネサス エレクトロニクスやローム、東芝デバイス＆ストレージなどは、車載向けマイコンやパワー半導体で強みを持ち、受注拡大が続いている。ルネサスは2024年、車載半導体の生産能力を増強するため、工場への設備投資を前年比で30％増加させる計画を発表した。
業界関係者は「自動車の電動化は半導体メーカーにとってかつてない追い風。特に日本企業は品質と信頼性で評価されており、競争力を維持できる」と述べている。
供給不足とサプライチェーンの課題
しかし、需要拡大の裏で供給不足の懸念も浮上している。2021年から続く半導体不足は自動車生産に深刻な影響を与え、トヨタやフォルクスワーゲンなどは工場の一時停止を余儀なくされた。この教訓から、自動車メーカーは半導体の在庫増強や長期契約を進めており、サプライチェーンの見直しが急務となっている。
半導体業界アナリストは「車載半導体の需要は今後も増加する一方で、生産リードタイムの長さや地政学的リスクが課題。メーカーは供給網の多様化と国内生産の強化を進める必要がある」と指摘する。
今後の展望
自動車用半導体市場の成長は、EVシフトが本格化する2030年以降も続くと予想される。特に、自動運転レベル3以上の実用化には、より高性能なAIチップやセンサーフュージョン技術が必要となり、半導体の搭載数はさらに増加する見込みだ。日本の半導体産業がこの波に乗り、世界市場での存在感を高められるかどうかが注目される。
