中国市場における電気自動車（EV）シフトが加速し、日本車メーカーの苦戦が鮮明になっている。2024年上半期のEV販売台数ランキングで、日本メーカーはトップ10に入らず、中国メーカーが席巻する結果となった。この状況は、かつて世界最大の自動車市場で高いシェアを誇った日本勢にとって、深刻な課題を突きつけている。
中国メーカーがEV市場を席巻
中国汽車工業協会のデータによれば、2024年上半期の中国EV販売台数は前年同期比30%増の約450万台に達した。そのうち、首位のBYDは約120万台を販売し、シェア約27%を占める。続いてテスラ（中国生産）が約40万台、吉利汽車や長安汽車など中国勢が上位を独占。日本メーカーで最も高い順位となった日産自動車もトップ20圏外で、トヨタ自動車やホンダはさらに下位にとどまった。
日本車の競争力低下の要因
日本車メーカーは、ハイブリッド車（HV）で強みを持っていたが、中国政府のEV推進政策や消費者のEV志向の高まりに対応しきれていない。また、EV向けの電池やソフトウェア技術で中国メーカーに差をつけられており、価格競争でも劣勢に立たされている。特に、低価格帯EVの投入が遅れたことが響いた。トヨタは「bZ4X」などのEVを投入しているが、販売台数は伸び悩んでいる。
市場シェアの急落
日本車の中国市場における総合シェアは、2020年の約23%から2024年上半期には約15%に低下した。一方、中国メーカーのシェアは約55%に拡大。この傾向は今後さらに強まると見られ、日本車メーカーは戦略の見直しを迫られている。専門家は「日本メーカーが中国市場で存在感を取り戻すには、現地パートナーとの連携強化やEV専用プラットフォームの開発が不可欠」と指摘する。
今後の展望と課題
日本メーカー各社は、2025年以降に新型EVを投入する計画を発表しているが、中国メーカーの先行優位は揺るぎそうにない。また、欧米メーカーも中国市場でのEV販売を強化しており、競争はさらに激化する見通し。日本勢にとって、中国市場での巻き返しは容易ではないが、技術革新とコスト削減を進めることで、新たな道を模索する必要がある。
