電気自動車（EV）へのシフトが加速する中、自動車部品サプライヤーはかつてない変革を迫られている。エンジンやトランスミッションなど従来の主要部品が不要になることで、部品点数は大幅に減少。サプライヤー各社は生き残りをかけ、新技術への投資や事業ポートフォリオの見直しを急いでいる。
部品点数の減少とサプライヤーへの影響
EVはエンジン車に比べ、部品点数が約3分の1に減少すると言われる。特にエンジンや排気系、燃料系の部品メーカーはビジネスの根幹を揺るがされており、早急な対応が求められている。一方で、バッテリーやモーター、インバーター、パワー半導体など新たな需要が生まれる分野もあり、勝ち組と負け組の二極化が進むと予想される。
大手サプライヤーのデンソーは、2025年度までに電動化関連への投資を従来の2倍以上に増やす方針を表明。アイシンもトランスミッション事業の縮小を進め、電動パワートレインやブレーキシステムなどの電動化製品に注力する。両社とも、従来の内燃機関関連部品からのシフトを加速している。
新技術への投資と事業再編
サプライヤー各社は、研究開発費の増額やM&Aによる技術獲得を積極的に進めている。例えば、デンソーは半導体分野での強化を図り、車載用パワー半導体の生産能力を増強。アイシンは米国スタートアップへの出資を通じて、EV向けeアクスル（電動駆動モジュール）の開発を加速している。
また、従来の金属加工やプレス部品を手掛ける中小サプライヤーも、EV部品への転換を迫られている。ある中部地区の部品メーカーは「エンジン部品の受注が減少する中、アルミダイカスト技術を生かしてEV用ケース部品の生産に乗り出した」と話す。
サプライチェーンの再構築
EVシフトは、サプライチェーンの地図も大きく変える。バッテリーやモーターなどの中核部品は、自動車メーカーが内製化を進める動きもあり、サプライヤーはより高い技術力やコスト競争力が求められる。一方で、自動運転やコネクテッド技術の進展に伴い、ソフトウェアやセンサー分野での新たな協業も生まれている。
業界団体の日本自動車部品工業会は、加盟企業約400社を対象にした調査で、電動化対応に「課題がある」と回答した企業が6割を超えたことを明らかにした。主な課題は「技術開発力の不足」「投資資金の確保」「人材育成」などが挙げられる。
生き残りをかけた選択
サプライヤーが生き残るためには、従来の部品供給ビジネスから、システム提案型への転換が不可欠だ。例えば、デンソーは熱マネジメントシステムや電動化ユニットなど、複数の部品を統合したシステムとして提案する戦略を強化している。アイシンも、ブレーキとサスペンションを統合制御するシャシーシステムなど、高付加価値なシステム製品の開発を進める。
業界アナリストは「EVシフトは避けられない流れであり、サプライヤーは自社の強みを再定義し、迅速に事業構造を変革する必要がある。特に、ソフトウェアや電子技術への対応が遅れた企業は淘汰される可能性が高い」と指摘する。
自動車産業の100年に一度の変革期。部品サプライヤーの未来は、今まさに岐路に立っている。
