世界の電気自動車（EV）市場で、かつてのような急成長は影を潜めつつある。2024年の販売台数は前年比で増加したものの、伸び率は鈍化し、各メーカーの戦略に変化が生じている。とりわけ中国勢の台頭が顕著で、従来の自動車大手は厳しい競争にさらされている。
EV販売の成長鈍化と市場の二極化
調査会社のデータによると、2024年の世界EV販売台数は約1000万台に達し、前年比で約20%増となった。しかし、2023年の35%増と比較すると成長率は明らかに低下している。主な要因として、補助金の縮小や充電インフラの整備遅れ、消費者の価格感度の高まりが挙げられる。
市場は二極化が進んでおり、中国市場ではBYDが低価格EVでシェアを拡大する一方、欧州や北米では高級EVの需要が堅調だ。中国ブランドのEVはコスト競争力に優れ、バッテリー技術でも先行している。
中国勢の台頭と日本メーカーの戦略
中国のBYDは2024年、世界販売で約300万台を記録し、EV専業メーカーとして首位を堅持した。同社は垂直統合型の生産体制を強みに、低コストで高性能なEVを投入している。一方、日本メーカーはHV（ハイブリッド車）に注力し、EVへの全面移行には慎重だ。トヨタはHVの需要が依然として強いと主張するが、長期的には中国勢に遅れを取るとの見方もある。
「日本メーカーがHVで稼ぐ間に、中国メーカーはEVの技術を磨き、コストを下げている。このままでは5年後、競争力を失う恐れがある」と業界アナリストは指摘する。
欧米メーカーの対応と市場の行方
欧米の大手メーカーもEV戦略の見直しを迫られている。フォルクスワーゲンは2024年、EV販売目標を下方修正し、プラグインハイブリッド（PHEV）への投資を増やすと発表した。また、テスラは価格競争の激化で利益率が低下し、株価は不安定な動きを見せている。
こうした中、中国のEVメーカーは海外展開を加速している。BYDは2025年に欧州で3工場の稼働を計画し、東南アジア市場でもシェアを拡大中だ。日本市場への本格参入も視野に入れているとされる。
日本市場への影響と今後の展望
日本国内では、EV販売の伸びは緩やかで、2024年の新車販売に占めるEV比率は約3%にとどまる。充電インフラの不足や価格の高さが課題だ。しかし、中国勢の低価格EVが投入されれば、市場構造が一変する可能性がある。
経済産業省は2035年までに新車販売の100%を電動車（EV、HV、PHEV、FCV）にする目標を掲げるが、現状では達成は困難との見方が強い。日本メーカーは、HVで稼ぎつつ、EVの研究開発を強化する「二正面作戦」を強いられている。
自動車業界は転換点にある。EVシフトのスピードは一時的に鈍化したが、長期的な流れは変わらない。日本メーカーが生き残るためには、中国勢の台頭を真摯に受け止め、大胆な戦略転換が必要だろう。
