エンジン部品需要の減少が再編を加速
電気自動車（EV）シフトの加速に伴い、国内自動車部品メーカーの間で再編の動きが活発化している。従来のエンジン車に不可欠だった部品の需要が減少し、各社は生き残りをかけて事業構造の転換を迫られている。業界関係者によると、特にエンジンやトランスミッションなどパワートレイン関連部品を主力とする企業は、EV化による需要減少の影響を大きく受けており、事業の縮小や他社との統合を検討するケースが増えている。
大手部品メーカーの対応
国内最大手の部品メーカーであるデンソーは、2035年までにエンジン関連部品の生産を段階的に縮小し、EV向け部品や電子部品にリソースを集中させる方針を打ち出している。同社はすでに、エンジン部品の生産拠点を他のグループ企業に移管するなど、再編の具体化を進めている。また、アイシンもトランスミッション事業の縮小を表明し、2025年までにEV向け駆動ユニットの生産拡大を計画している。
中小部品メーカーの苦境
一方、中小部品メーカーの中には、EVシフトへの対応が難しく、廃業や事業譲渡を余儀なくされるケースも出てきている。業界団体の調査によると、2023年度に自動車部品関連で事業を停止した中小企業は前年比20％増の120社に上り、この傾向は今後も続くと見られる。特に、エンジンや燃料噴射装置など特定の部品に特化した企業は、需要減少に直面し、事業継続が困難になっている。
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再編の行方と今後の展望
こうした状況下で、業界では大手を中心に再編の動きが加速すると予想される。専門家は「今後5年以内に、国内の自動車部品メーカーの数は現在の3分の1程度に減少する可能性がある」と指摘する。政府も電動化対応を支援するため、中小企業向けの補助金制度を拡充する方針を示しているが、抜本的な解決には至っていない。自動車産業のサプライチェーン全体を見直す時期に来ていると言える。
