世界EV販売、2023年は約1400万台に急拡大
世界的な電気自動車（EV）シフトが加速している。2023年の世界EV販売台数は前年比35%増の約1400万台に達し、市場の拡大が鮮明となった。特に中国市場が牽引役となり、世界販売の約60%を占めている。一方、日本メーカーのEV販売は伸び悩んでおり、競争力の低下が懸念されている。
中国メーカーが市場をリード
中国の比亜迪（BYD）は2023年に約300万台のEVを販売し、世界販売台数でテスラを上回った。BYDは低価格帯から高級車まで幅広いラインアップをそろえ、中国国内だけでなく欧州や東南アジア市場でも存在感を高めている。また、上海汽車や吉利汽車など他の中国メーカーもEV販売を伸ばしており、中国勢の台頭が際立っている。
日本メーカーの苦戦
トヨタ自動車は2023年のEV販売台数が約10万台と、世界シェアで1%未満にとどまった。同社はハイブリッド車（HV）に強みを持つが、EVへの移行で出遅れたとの見方が強い。日産自動車はリーフで先駆けたが、近年は競争激化で苦戦している。ホンダもEV販売は低調で、GMとの協業を解消するなど戦略の見直しを迫られている。
政府目標と現実のギャップ
日本政府は2035年までに新車販売を全て電動車（EV、HV、プラグインハイブリッド車）にする目標を掲げているが、現実は厳しい。2023年の国内新車販売に占めるEVの割合はわずか2%強で、HVが約50%を占める。充電インフラの整備遅れや価格の高さが普及の障壁となっている。
海外市場での存在感低下
日本メーカーは東南アジア市場でも苦戦している。タイでは中国メーカーのEVが急速にシェアを拡大しており、2023年のEV販売でBYDが首位に立った。日本メーカーはHVで一定のシェアを維持しているが、EVでは中国勢に大きく差をつけられている。欧州市場でも日本メーカーのEV販売は低調で、規制強化に対応できない可能性がある。
今後の戦略と課題
トヨタは2026年までにEV販売を年間150万台に引き上げる計画を発表したが、実現には課題が多い。バッテリーの調達や生産体制の構築、コスト競争力の向上が急務だ。日産は2026年度までにEV販売比率を40%に引き上げる目標を掲げるが、競争の激しい市場での勝ち抜きは容易ではない。日本メーカーはEVシフトへの対応を加速しなければ、世界市場での存在感を失うリスクがある。
