東南アジアの電気自動車（EV）市場で、中国メーカーの存在感が急速に高まっている。2023年、域内でのEV販売台数は前年比で約7倍に急増し、その約75%を中国ブランドが占めた。特にタイでは、EV販売台数が前年の1万台から7万台超に拡大し、中国メーカーが市場を席巻している。
中国勢が席巻、日系メーカーは苦戦
東南アジア最大の自動車市場であるタイでは、2023年のEV販売トップ10のうち8モデルを中国メーカーが占めた。1位はBYDの「ATTO 3」で、2位は同社の「ドルフィン」、3位には上海汽車（SAIC）の「MG4」がランクインした。日系メーカーでは日産「リーフ」がかろうじて10位に入るにとどまり、トヨタやホンダのEVはランク外だった。
この背景には、中国メーカーの積極的な価格戦略と、東南アジア諸国政府のEV普及政策がある。タイ政府は2030年までに新車販売の30%をEVにする目標を掲げ、購入補助金や輸入関税の減免などの優遇措置を導入。中国メーカーはこうした政策を活用し、現地生産拠点の設立を加速している。
タイを中心に生産拠点が拡大
BYDはタイに年間15万台の生産能力を持つ工場を建設中で、2024年の稼働を予定している。また、長城汽車（GWM）もタイ工場でEVの生産を開始。上海汽車（SAIC）はタイのCPグループとの合弁で生産を拡大している。これに対し、日系メーカーはタイでのEV生産に慎重であり、トヨタは2023年にタイでEV生産を開始したものの、まだ少量にとどまる。
インドネシアやマレーシアでも中国メーカーの進出が進む。インドネシアでは、五菱汽車（Wuling）がEV「Air EV」を投入し、市場シェアを拡大。マレーシアでは、BYDと地場企業の合弁によるEV販売が始まっている。
日系メーカーの巻き返しはなるか
日系メーカーはこれまで、ハイブリッド車（HV）で東南アジア市場をリードしてきたが、EVシフトで出遅れている。トヨタはタイでEV「bZ4X」を販売するが、価格が中国勢より高く、販売台数は伸び悩む。ホンダは2024年からタイでEV「e:N1」を生産開始する計画だが、市場での競争は激化している。
「日系メーカーが東南アジアでEV市場を奪回するには、価格競争力と充電インフラの整備が不可欠だ」と、業界アナリストは指摘する。中国メーカーは低価格帯のEVを投入し、政府の補助金も活用して販売を伸ばしている。一方、日系メーカーは高品質やブランド力を訴求する戦略だが、価格差を埋めるのは容易ではない。
今後の展望
東南アジアのEV市場は今後も成長が続くと予想される。タイ政府は2030年までにEV生産台数を250万台とする目標を掲げ、充電インフラの整備にも補助金を出す。インドネシアやマレーシアも同様の政策を進めており、中国メーカーの優位は当面続きそうだ。
しかし、日系メーカーも巻き返しに動き始めている。トヨタはタイでEV用バッテリーの生産を計画し、ホンダは2025年までに東南アジアでEVを5モデル投入する方針。また、三菱自動車もタイでEV生産を検討中だ。今後の競争の行方が注目される。
