電気自動車（EV）の普及に伴い、車載用電池市場で中国企業の存在感が急速に高まっている。2023年の世界市場シェアは、中国の宁德時代（CATL）が約37%で首位、比亚迪（BYD）が約16%で2位と、中国勢が合わせて60%超を占める。一方、日本のパナソニックは約8%に留まり、かつての勢いは影を潜めている。
中国勢が市場をリードする要因
中国電池メーカーの強みは、大規模生産によるコスト競争力と、リン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池の技術優位性にある。LFP電池は従来の三元系電池に比べエネルギー密度は低いが、安全性が高く低コストで生産可能。中国メーカーはこの技術をいち早く実用化し、EVの低価格化に貢献している。
また、中国政府の強力な支援も無視できない。EV購入補助金や充電インフラ整備に加え、電池メーカーへの補助金や税制優遇措置を実施。これにより、国内需要を喚起するとともに、メーカーの競争力を高めてきた。
日本勢の巻き返しは可能か
日本の電池メーカーは、高い品質と信頼性で知られるが、コスト面で中国勢に劣る。パナソニックはテスラ向けに高エネルギー密度の三元系電池を供給しているが、LFP電池への対応が遅れた。また、日系自動車メーカーも、トヨタが全固体電池の開発を急ぐなど、次世代技術に活路を見出そうとしている。
しかし、全固体電池の量産化はまだ先であり、当面は中国勢の優位が続くとみられる。日本勢が巻き返すには、生産規模の拡大やサプライチェーンの強化、さらには官民連携による戦略的な投資が不可欠だ。
今後の市場展望
国際エネルギー機関（IEA）の予測によれば、2030年までに世界のEV販売台数は年間約2500万台に達し、それに伴い電池需要も急拡大する。中国勢はさらなる生産能力増強を計画しており、韓国勢（LGエナジーソリューション、サムスンSDIなど）も追い上げる。
市場調査会社SNEリサーチのアナリストは、「日本勢が生き残るには、差別化技術の開発と、自動車メーカーとの緊密な協業が鍵を握る」と指摘する。日本の電池産業が再び世界の舞台で存在感を示すことができるか、正念場を迎えている。
