世界的な電気自動車（EV）販売の減速が鮮明になる中、自動車業界は大きな岐路に立たされている。特に部品メーカーは、エンジン車からEVへの移行を見据えた投資判断を迫られており、生き残りをかけた構造改革が急務となっている。
EV販売鈍化の実態
2024年に入り、主要市場でのEV販売は予想を下回る伸びにとどまっている。欧州では補助金縮小の影響で新車登録が減少し、米国でも在庫が積み上がっている。中国市場では競争激化による値下げが続き、収益性が悪化している。日本でもEVシフトは想定より遅れており、2023年のEV販売台数は約8万8000台と、新車販売全体の2%未満にとどまった。
この状況を受け、各社は戦略の見直しを迫られている。トヨタ自動車はEV販売目標を下方修正し、多様なパワートレイン戦略を改めて強調。フォード・モーターやゼネラル・モーターズ（GM）もEV投資の一部延期を発表した。一方で、BYDやテスラは低価格モデルで攻勢をかけており、市場の二極化が進んでいる。
部品メーカーへの影響
EVシフトの減速は、部品メーカーにとって複雑な状況をもたらしている。エンジンやトランスミッションなど内燃機関関連の部品を主力とする企業は、需要減少に備えた事業再編が急務だ。一方で、EV用バッテリーやモーターなどに特化した企業は、需要の不確実性に直面している。
デンソーは2024年、エンジン関連部品の生産体制を見直し、EV向け製品へのシフトを加速すると発表。同社は「2035年までに売上高に占めるEV関連比率を50%に引き上げる」目標を掲げるが、市場の不透明感から計画の柔軟な見直しが必要としている。また、アイシンもトランスミッション事業の縮小を検討しており、電動駆動ユニットへの資源集中を図る。
構造改革の加速
こうした中、部品メーカーは生き残りをかけて構造改革を加速させている。具体的には、不採算事業の撤退や工場の統廃合、M&Aによる事業ポートフォリオの転換などが進められている。特に、エンジン部品に依存する中小サプライヤーは、経営の危機に直面している。
日本自動車部品工業会の調査によると、部品メーカーの約6割がEV対応を「経営上の重要課題」と位置づける一方、具体的な投資計画を持つ企業は3割にとどまる。技術面や資金面での課題が大きく、特に第2次サプライヤー以下の企業では対応が遅れている。
業界関係者は「EVシフトの速度は不確実だが、長期的な流れは変わらない。部品メーカーは今のうちに事業構造を変えなければ、生き残れない」と指摘する。政府も自動車産業の競争力維持に向け、サプライチェーン全体での電動化対応を支援する方針だ。
今後の展望
EV市場の不透明感は当面続くとみられるが、中長期的には電動化の流れは不可避との見方が強い。国際エネルギー機関（IEA）は、2030年までに世界の新車販売の3分の1以上をEVが占めると予測する。部品メーカーには、エンジン車向け事業で稼ぎつつ、EV向け投資を段階的に進める「二足のわらじ」戦略が求められる。
一方で、水素エンジンや合成燃料など、EV以外の脱炭素技術にも注目が集まっている。トヨタやマツダなどは、複数の技術を組み合わせたカーボンニュートラル戦略を推進しており、部品メーカーも幅広い技術対応が必要となる。
自動車業界は今、100年に一度の変革期を迎えている。部品メーカー各社は、不確実性の高い経営環境の中で、スピード感を持った意思決定と構造改革が求められている。
