世界のEV販売が減速、中国勢は攻勢を強める
世界の電気自動車（EV）販売が減速している。2024年の世界EV販売台数は前年比で約20%増の約1700万台と見込まれるが、2023年の35%増から伸び率は鈍化した。特に欧州では補助金縮小や充電インフラ不足が響き、販売が伸び悩んでいる。
一方、中国勢は低価格モデルを武器に攻勢を強めている。比亜迪（BYD）は2024年に世界販売台数で約300万台を達成し、テスラを抜いて世界首位に立った。BYDの「シーガル」は価格が約100万円と、日本メーカーの軽自動車並みであり、新興国市場で急速にシェアを拡大している。
日本メーカーはHVで粘るが、EV競争で遅れ
日本メーカーはハイブリッド車（HV）で収益を確保しながら、EVへの移行を模索している。トヨタ自動車は2024年にHV販売が過去最高の約400万台に達したが、EV販売は約10万台にとどまった。トヨタは「マルチパスウェイ戦略」を掲げ、HV、プラグインハイブリッド車（PHV）、燃料電池車（FCV）を含む多様な電動化技術を推進する方針だ。
しかし、中国市場では日本メーカーの苦戦が顕著だ。日産自動車の中国販売台数は2024年に前年比15%減となり、EVシフトの遅れが響いている。ホンダも中国でEV販売が低迷し、生産能力の削減を余儀なくされている。
中国勢の低価格戦略と技術優位
中国勢の強みは低コスト生産と電池技術にある。BYDは自社開発のブレードバッテリーを搭載し、航続距離と安全性で優位に立つ。さらに、2024年には航続距離1000kmを超える新型電池「第2世代ブレードバッテリー」を発表し、技術面でもリードを広げている。
また、中国の新興EVメーカー、小鵬汽車（Xpeng）や理想汽車（Li Auto）も自動運転技術で存在感を示す。小鵬は2024年に高速道路での完全自動運転を実現し、2025年には市街地での実用化を目指す。
日本メーカーはEV専用プラットフォームで巻き返しへ
日本メーカーも巻き返しを図る。トヨタは2026年に次世代EVの投入を計画し、生産コストを50%削減する目標を掲げる。日産も2025年までに新型EVを投入し、中国市場でのシェア回復を狙う。ホンダはソニーとの合弁会社「ソニー・ホンダモビリティ」を通じて、2025年に高級EV「アフィーラ」を発売予定だ。
しかし、専門家は「日本メーカーが中国勢に追いつくには、価格競争力とソフトウェア技術の両面で革新が必要」と指摘する。EV販売減速は日本メーカーにとって「猶予」を与えているが、その間に中国勢はさらに技術を磨いている。
市場見通しと日本メーカーの課題
国際エネルギー機関（IEA）は、2030年までに世界の新車販売に占めるEVの割合が35%に達すると予測する。中国では既に新車販売の50%近くがEVまたはPHVであり、日本メーカーがこの市場で存在感を維持するには、早期のEV投入が不可欠だ。
日本メーカーはHVで稼ぎながらEV投資を続ける「二正面作戦」を強いられている。財務体質は堅調だが、EVへの巨額投資が収益を圧迫するリスクもある。日本メーカーが生き残るためには、中国勢との提携や、新興国市場での低価格EV投入など、大胆な戦略転換が求められる。
