中国の電気自動車（EV）大手BYD（比亜迪）は、2025年に日本市場へ新たに3車種を投入する計画を明らかにした。同社はすでに2023年に日本法人を設立し、SUV「ATTO3」、ハッチバック「ドルフィン」、セダン「シール」の3車種を販売しているが、今回の追加投入によりラインアップを倍増させる方針だ。
新車種の詳細と戦略
新たに投入される車種は、高級セダン「ハン（Han）」と、ミドルサイズSUV「シャーク（Shark）」、そしてコンパクトクロスオーバー「シーガル（Seagull）」の3モデルと見られる。BYDジャパンの担当者は「日本市場のニーズを踏まえ、多様なセグメントをカバーする」とコメントしている。特に「ハン」は、テスラ「モデルS」に対抗するプレミアムモデルとして位置づけられ、航続距離700km以上を実現するとされる。
販売網の拡大
BYDは現在、日本国内に約50の販売拠点を持つが、2025年末までに100拠点へ倍増させる計画だ。東京都内のディーラーは「中国ブランドへの抵抗感が徐々に薄れ、実車を見て購入を決める顧客が増えている」と語る。また、同社は充電インフラの整備も進めており、2025年までに全国の販売店に急速充電器を設置する予定。
市場への影響と競合
日本市場では、日産「サクラ」や三菱「eKクロスEV」などの軽EVが人気だが、BYDは価格競争力を武器にシェア拡大を狙う。ATTO3の価格は440万円からと、同クラスの日産「リーフ」より安価に設定されている。2024年の日本でのEV販売台数は約8万台と推定され、BYDのシェアは約5％だが、2025年には10％を目標とする。
一方、トヨタやホンダなどの国内メーカーもEV投入を加速しており、競争は激化している。BYD日本法人の社長は「日本市場は品質とアフターサービスが重要。我々は長期保証と充実したサポート体制で信頼を得る」と述べている。
技術的な優位性
BYDは自社開発の「ブレードバッテリー」を搭載し、安全性とエネルギー密度で優位性をアピールする。同バッテリーは針刺し試験に合格し、発火リスクが低いとされる。また、同社は半導体やモーターなどの主要部品を内製化しており、コスト競争力の源泉となっている。
BYDの日本での販売は2023年2月に開始され、2024年までの累計販売台数は約1万台。2025年の3車種投入により、年間販売台数は2万台を超える見通しだ。日本自動車販売協会連合会のデータによれば、2024年の日本国内のEV販売は前年比30％増の約8万台で、うちBYDは約4000台を占めた。
今後の展望
BYDは日本市場を重要な戦略市場と位置づけ、今後も継続的に投資を行う方針だ。2026年にはさらに2車種の投入が計画されており、日本でのEV普及に貢献すると期待される。同社はまた、日本での生産拠点設立も検討していると報じられている。
