PRIZMAは8月18日、「マーケティングにおけるAI活用やLLMO対策の実態調査」の結果を発表した。調査は7月2日～6日、マーケティング業務を担当する1,032名を対象にインターネットで実施された。
情報収集手段としてAIが急増
マーケティング施策に関連する情報収集手段を尋ねたところ、最も多かったのは「AIツール上での検索やAIO（AIによる要約・回答機能）の活用」で44.6%だった。2025年12月の同様の調査では「全体の2割程度」だったが、約2倍に急増している。
業務でのAI活用は9割超
マーケティング業務におけるAIの具体的な活用状況では、「すでに広範囲で活用している」が45.4%、「部分的に活用している」が48.6%で、合わせて9割以上が業務に取り入れていると回答した。2025年12月の調査では「活用していない」が半数以上だった。
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LLMO対策への関心が高まる
LLMO対策への関心度では、「外部企業の活用を導入検討している」が37.3%で最も多く、「情報収集している段階」が27.2%、「すでに実施している」が22.9%だった。9割以上が何らかのアクションを起こしている。2025年12月の調査では「関心はない」が49.6%で最多だった。
業界別では製造業の変化が顕著で、LLMO対策を「すでに実施している」割合が2025年12月の8.8%から今回30.5%へ、半年で約3.5倍に増加した。
実施・導入予定の施策では、全業界で「独自の調査データやアンケート結果を盛り込んだレポート・記事を公開している」が過半数を超え、特にSaaS業界と医療・ヘルスケア業界でニーズが高まっている。
