日本の労働者の離職理由に変化が生じている。これまでトップだった「不十分な報酬」を上回り、「ワークライフバランスを改善するため」が初めて1位となった。
総合人材サービスを提供するランスタッド（東京都世田谷区）の調査によると、日本の働き手が離職を考える理由として、これまで1位だった「不十分な報酬」が順位を下げ、別の項目が初の1位となった。
「給与」を抑えて1位に、働き手が仕事に求めるものにも変化
日本の働き手の離職理由では「ワークライフバランスを改善するため」（33％）が1位となった。「仕事内容への興味の喪失」（32％）、「悪い職場環境」（32％）が続いた。過去の調査でトップだった「不十分な報酬」（31％）は4位となった。
日本の転職市場は流動性が低く、2026年上半期に転職を計画している人は14％、過去半年で実際に転職した人は7％にとどまった。海外と比較しても、転職に慎重な姿勢が目立つ。同社は、日本の働き手は転職に慎重な姿勢を示しているものの「日々の実務が期待を下回った際の離職リスクは高く、定着率の維持向上が多くの企業にとって重要課題となるなか、注目すべき結果だ」としている。
企業選びで重視する条件は？
企業選びで最も重視する条件は、過去の調査と変わらず「魅力的な給与と福利厚生」（59％）が1位となった。次いで「職場の雰囲気の良さ」（49％）と「ワークライフバランス」（49％）が並んだ。
一方、現在の勤務先に対する評価を見ると「雇用の安定」や「ワークライフバランス」が上位に入ったものの、企業選びで1位だった「給与と福利厚生」は7位にとどまった。
「選ぶ条件」と「辞める理由」に世代差 X世代とZ世代で何が違う？
企業に求める条件や離職理由を見ると、世代による意識の違いが明確に表れている。
企業に求める条件を見ると「雇用の安定」は若い世代ほど重視する割合が低く、X世代では53％だったのに対し、Z世代では38％にとどまった。
離職理由にも世代差が表れた。ミレニアル世代では「ワークライフバランス」を理由に離職を考える割合が最も高く、Z世代では「不十分な報酬」を理由とする割合が高い傾向が見られた。
調査は1月にオンラインアンケートで実施。日本国内の18〜65歳の学生・就業者・非就業者4464人を対象とした。
