東北大学の遠田晋次教授（地震地質学）は、2026年7月28日に震度7を観測した熊本地震について、震源域のさらに南や西側にあたる活断層帯に力がかかり、地震が発生しやすくなっている可能性があるとの解析結果をまとめた。8月2日には熊本県宇城市で地表に現れた断層を調査し、速報値として最大1.5メートルほど縦や横にずれた地表断層を確認した。
解析で判明した新たなひずみ
遠田さんは、2016年熊本地震の前後10年間に起きた地震の震源の位置から活動状況を分析。今回の地震は、前回の地震後に活動が活発になった地域の中で起きたという。さらに、2016年直後と今回の地震の後とで、周辺の断層にどれだけの力が加わっているかを比較した。
その結果、今回の地震の震源域である日奈久断層帯のさらに南部にあたる「八代海区間」や、西側にあたる島原半島（長崎県）方向へ延びる雲仙断層帯で、地震が発生しやすくなるひずみが加わっていることが分かった。解析結果は7月31日に開かれた東北大の熊本地震の研究速報会で報告された。
現地調査で見えた断層のずれ
今回の熊本地震は、2016年熊本地震でも一部が活動した「日奈久断層帯」が引き起こしたと考えられている。日本活断層学会会長を務める遠田さんは7月31日から8月3日にかけて現地で断層の調査を進めており、8月2日には宇城市内で報道各社の取材に応じた。
遠田さんによると、2016年熊本地震後に産業技術総合研究所などが掘削調査で把握していた日奈久断層の位置の延長線上と、ほぼ一致する場所もあったという。調査の速報値として、最大1.5メートルほど縦や横にずれた地表断層が見られた。断層のずれで、水道管が外れてしまったとみられる場所もあった。
遠田さんは「今回の地震で大地震の可能性がさらに高まった地域もある。いつ起きるかはわからないが地震の対策を進めてほしい」と呼びかけた。
